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「 2 」の検索結果
検索結果 246 件 ( 81 ~ 100) 応答時間:0.059 秒
ページ数: 13 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 05/08 | 15:00 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 剰余金の配当に関するお知らせ その他のIR | |||
| 月 31 日同左 2023 年 3 月 31 日 1 株当たり配当金 43 円 00 銭 42 円 00 銭 33 円 00 銭 配当金総額 819 百万円 - 628 百万円 効力発生日 2024 年 6 月 10 日 - 2023 年 6 月 12 日 配当原資利益剰余金 - 利益剰余金 2. 理由 当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題の一つとして認識し、「 高水準かつ安定的な 配当 」を続けていくことを基本方針としております。 この基本方針の下、具体的な指標としては、連結配当性向 50%を目途とすることとしており ますが、これに、少なくとも DOE( 株主資本配当率 )5%を目 | |||
| 05/08 | 15:00 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 2024年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 23.2 ( 注 ) 包括利益 2024 年 3 月期 3,065 百万円 (39.4%) 2023 年 3 月期 2,197 百万円 (20.1%) 1 株当たり 当期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり当期純利益 自己資本 当期純利益率 総資産 経常利益率 売上高 営業利益率 円銭円銭 % % % 2024 年 3 月期 150.18 150.12 18.1 18.1 16.5 2023 年 3 月期 111.08 - 14.8 15.1 17.4 ( 参考 ) 持分法投資損益 2024 年 3 月期 - 百万円 2023 年 3 月期 - 百万円 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比 | |||
| 04/24 | 12:00 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 2024年3月期 通期決算説明会(ライブ配信)開催のお知らせ PR情報 | |||
| 8 日 ( 水 ) 予定 説明会資料掲載 :2024 年 5 月 14 日 ( 火 ) 予定 ※ 当社 IR サイト( https://www.yamada-cg.co.jp/ir/ )に掲載 1 【 会社概要 】 商号 山田コンサルティンググループ株式会社 設立 1989 年 7 月 10 日 代表者 代表取締役社長増田慶作 本店所在地 〒100-0005 東京都千代田区丸の内 1 丁目 8 番 1 号 丸の内トラストタワーN 館 10 階 資本金 15 億 9,953 万円 上場取引所 ( 証券コード) 東京証券取引所プライム市場 (4792) 事業内容 コンサルティング事業 投資事業 < 本件に関するお問い合わせ先 > 山田コンサルティンググループ株式会社 経営企画室 IR 担当 : 加藤、米原 E-mail : ml-ir@yamada-cg.co.jp 2 | |||
| 04/10 | 15:00 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 通期連結業績予想及び期末配当予想の修正に関するお知らせ 業績修正 | |||
| 利益 親会社株主に帰属 1 株当たり当期 する当期純利益純利益 百万円百万円百万円百万円円銭 前回発表予想 (A) 21,800 3,500 3,500 2,550 133.83 今回修正予想 (B) 22,100 3,700 3,750 2,840 149.05 増減額 (B-A) 300 200 250 290 増減率 (%) 1.3 5.7 7.1 11.3 (ご参考 ) 前期実績 (2023 年 3 月期 ) 16,450 2,871 2,920 2,114 111.08 (2) 修正の理由 コンサルティング事業において、M&A アドバイザリー、経営コンサルティング、不動産コン | |||
| 04/01 | 17:00 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 当社連結子会社によるTakenaka Partnersの株式取得(子会社化)に関するお知らせ その他のIR | |||
| 長・発展に寄与できるよう 努めてまいります。 1 2. 異動する子会社の概要 (1) 名称 Takenaka Partners (2) 所在地 801 Tower, 801 S. Figueroa St., Suite 620, Los Angeles, CA 90017 (3) 代表者の役職・氏名 CEO 金井秀仁 (4) 事業内容 M&A アドバイザリー、クロスボーダーM&A アドバイザリー (5) 資本金 23,974.48 米ドル (6) 設立年月日 1990 年 6 月 (7) 大株主及び持株比率守秘義務契約により非開示とさせていただきます。 (8) 上場会社と当該会社 との間の関係 | |||
| 03/28 | 15:00 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 執行役員人事に関するお知らせ その他のIR | |||
| コンサルティング事業本部長 兼全社人材戦略プロジェクト担当 2. 参考 :2024 年 4 月 1 日以降の経営体制 (1) 取締役 氏名 役職名 西口泰夫 増田慶作 � 剛 布施麻記子 首藤秀司 取締役会長 代表取締役社長 専務取締役 事業統括本部長 取締役 経営企画担当兼広報担当 取締役 管理本部長 永長正士社外取締役・監査等委員 ( 独立役員 ) 山 﨑 達雄社外取締役・監査等委員 ( 独立役員 ) 岩品信明社外取締役・監査等委員 ( 独立役員 ) ※2024 年 6 月開催予定の第 35 回定時株主総会に付議する取締役候補者については、5 月下旬に決定し、 開示する予定です。 1 (2) 執行役員 | |||
| 03/19 | 11:20 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| ピナクル株式会社の株式の取得(子会社化)に関するお知らせ その他のIR | |||
| おります。 今後、両社の経営資源や経験を共有し、より一層、顧客企業の課題解決、成長・発展に寄与できるよ う努めてまいります。 2. 異動する子会社の概要 (1) 名称ピナクル株式会社 (2) 所在地東京都港区芝公園一丁目 6 番 7 号住友不動産ランドマーク4 階 (3) 代表者の役職・氏名代表取締役安田育生 (4) 事業内容 M&A アドバイザリー、クロスボーダーM&A アドバイザリー、 事業再生アドバイザリー、戦略コンサルティング (5) 資本金 1 億円 (6) 設立年月日 2004 年 9 月 (7) 大株主及び持株比率東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社 70% 1(8 | |||
| 02/13 | 14:38 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 山田コンサルティンググループ株式会社 (E05135) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 2 月 13 日 【 会社名 】 山田コンサルティンググループ株式会社 【 英訳名 】 YAMADA Consulting Group Co.,Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長増田慶作 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区丸の内一丁目 8 番 1 号丸の内 | |||
| 02/13 | 14:37 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 四半期報告書-第35期第3四半期(2023/10/01-2023/12/31) 四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 山田コンサルティンググループ株式会社 (E05135) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 2 月 13 日 【 四半期会計期間 】 第 35 期第 3 四半期 ( 自 2023 年 10 月 1 日至 2023 年 12 月 31 日 ) 【 会社名 】 山田コンサルティンググループ株式会社 【 英訳名 】 YAMADA Consulting Group Co.,Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長増田慶 | |||
| 02/06 | 15:00 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 2024年3月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 2024 年 3 月期第 3 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2024 年 2 月 6 日 上場会社名山田コンサルティンググループ株式会社上場取引所東 コード番号 4792 URL https://www.yamada-cg.co.jp 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役社長 ( 氏名 ) 増田慶作 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 取締役管理本部長 ( 氏名 ) 首藤秀司 TEL 03-6212-2500 四半期報告書提出予定日 2024 年 2 月 13 日配当支払開始予定日 - 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 無 四半期決算説明会開催の有無 : 無 ( 百万円未満切捨 | |||
| 11/14 | 12:25 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 2024年3月期 第2四半期決算説明会資料 その他のIR | |||
| 2024 年 3 月期第 2 四半期決算説明会 2023 年 11 月 14 日 山田コンサルティンググループ株式会社 © YAMADA Consulting Group Co., Ltd.2023 年 11 月 14 日 CONTENTS 1. 人材戦略基本方針 -「 個と組織の持続的成長 」の 第 2 四半期決算 概要及び 通期業績予想 1. 2024 年 3 月期第 2 四半期決算 ‐ 連結決算のポイント … 3 ‐ 営業利益の増減要因 … 4 ‐ 連結業績推移 … 5 ‐ 四半期ごとの連結売上高推移 … 6 ‐ 連結キャッシュフロー概要 … 7 2. 株主還元 … 8 持続的成長に | |||
| 11/13 | 16:23 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 確認書 確認書 | |||
| トラストタワーN 館 【 縦覧に供する場所 】 山田コンサルティンググループ株式会社大阪支店 ( 大阪市中央区伏見町四丁目 1 番 1 号明治安田生命大阪御堂筋ビル) 山田コンサルティンググループ株式会社名古屋支店 ( 名古屋市中村区名駅一丁目 1 番 3 号 JRゲートタワー) 山田コンサルティンググループ株式会社神戸支店 ( 神戸市中央区加納町四丁目 2 番 1 号神戸三宮阪急ビル) 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/2EDINET 提出書類 山田コンサルティンググループ株式会社 (E05135) 確認書 1【 四半期報告書の記載内容の適正性に関する事項 】 当社代表取締役社長増田慶作は、当社の第 35 期第 2 四半期 ( 自 2023 年 7 月 1 日至 2023 年 9 月 30 日 )の四半期報告 書の記載内容が金融商品取引法令に基づき適正に記載されていることを確認しました。 2【 特記事項 】 特記すべき事項はありません。 2/2 | |||
| 11/13 | 16:22 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 四半期報告書-第35期第2四半期(2023/07/01-2023/09/30) 四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 山田コンサルティンググループ株式会社 (E05135) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 11 月 13 日 【 四半期会計期間 】 第 35 期第 2 四半期 ( 自 2023 年 7 月 1 日至 2023 年 9 月 30 日 ) 【 会社名 】 山田コンサルティンググループ株式会社 【 英訳名 】 YAMADA Consulting Group Co.,Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長増田慶作 | |||
| 11/07 | 15:00 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 2024年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 2024 年 3 月期第 2 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2023 年 11 月 7 日 上場会社名山田コンサルティンググループ株式会社上場取引所東 コード番号 4792 URL https://www.yamada-cg.co.jp 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役社長 ( 氏名 ) 増田慶作 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 取締役管理本部長 ( 氏名 ) 首藤秀司 TEL 03-6212-2500 四半期報告書提出予定日 2023 年 11 月 13 日配当支払開始予定日 2023 年 12 月 5 日 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 有 四半期決算説明会開催の | |||
| 10/31 | 09:16 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 会社とすべく努めてまいります。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則を実施しない理由 】 【 補充原則 3-13 サステナビリティへの取組み・TCFD 開示 】 1.サステナビリティについての取組み及び人的資本への投資 2023 年 6 月 29 日提出の有価証券報告書の第 2【 事業の状況 】2【サステナビリティに関する考え方及び取組 】に記載の通りです。また、当社ウェブサ イトにも記載しております。ご参照ください。 ・サステナビリティの取組 :https://www.yamada-cg.co.jp/ir/sustainability/ 1.サステナビリティ推進に向けた全体像、2. 人的 | |||
| 08/10 | 14:20 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 確認書 確認書 | |||
| トラストタワーN 館 【 縦覧に供する場所 】 山田コンサルティンググループ株式会社大阪支店 ( 大阪市中央区伏見町四丁目 1 番 1 号明治安田生命大阪御堂筋ビル) 山田コンサルティンググループ株式会社名古屋支店 ( 名古屋市中村区名駅一丁目 1 番 3 号 JRゲートタワー) 山田コンサルティンググループ株式会社神戸支店 ( 神戸市中央区加納町四丁目 2 番 1 号神戸三宮阪急ビル) 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/2EDINET 提出書類 山田コンサルティンググループ株式会社 (E05135) 確認書 1【 四半期報告書の記載内容の適正性に関する事項 】 当社代表取締役社長増田慶作は、当社の第 35 期第 1 四半期 ( 自 2023 年 4 月 1 日至 2023 年 6 月 30 日 )の四半期報告 書の記載内容が金融商品取引法令に基づき適正に記載されていることを確認しました。 2【 特記事項 】 特記すべき事項はありません。 2/2 | |||
| 08/10 | 14:19 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 四半期報告書-第35期第1四半期(2023/04/01-2023/06/30) 四半期報告書 | |||
| 目 1 番 3 号 JRゲートタワー) 山田コンサルティンググループ株式会社神戸支店 ( 神戸市中央区加納町四丁目 2 番 1 号神戸三宮阪急ビル) 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/20第一部 【 企業情報 】 第 1【 企業の概況 】 1【 主要な経営指標等の推移 】 EDINET 提出書類 山田コンサルティンググループ株式会社 (E05135) 四半期報告書 回次 第 34 期 第 1 四半期 連結累計期間 第 35 期 第 1 四半期 連結累計期間 第 34 期 会計期間 自 2022 年 4 月 1 日 至 2022 年 6 月 30 日 自 | |||
| 08/03 | 15:00 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 2024年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| (39.1%) 2023 年 3 月期第 1 四半期 451 百万円 (-%) 1 株当たり 四半期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり 四半期純利益 円銭 円銭 2024 年 3 月期第 1 四半期 25.92 25.91 2023 年 3 月期第 1 四半期 18.14 - (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 百万円百万円 % 2024 年 3 月期第 1 四半期 19,329 15,003 76.7 2023 年 3 月期 20,200 15,012 73.4 ( 参考 ) 自己資本 2024 年 3 月期第 1 四半期 14,832 百万円 2023 年 3 月期 | |||
| 07/25 | 16:45 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分の払込完了に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2023 年 7 月 25 日 会社名山田コンサルティンググループ株式会社 代表者名代表取締役社長増田慶作 (コード:4792、東証プライム市場 ) 問合せ先取締役管理本部長首藤秀司 (TEL.03-6212-2500) 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分の払込完了に関するお知らせ 当社は、2023 年 5 月 25 日付 「 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関するお知らせ」 にてお知らせいたしました譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分について、本日払込手続 きが完了いたしましたのでお知らせいたします。 記 処分の概要 (1) 払込期日 2023 年 7 月 25 日 (2) 処分する株式の種類及び数当社普通株式 12,950 株 (3) 処分価額 1 株につき 1,713 円 (4) 処分価額の総額 22,183,350 円 (5) 株式の割当ての対象者及びその人数並 びに割り当てる株式の数 当社従業員 78 名 12,950 株 以上 | |||
| 06/30 | 15:32 | 4792 | 山田コンサルティンググループ |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 社とすべく努めてまいります。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則を実施しない理由 】 【 補充原則 2-41 多様性の確保 】 当社が持続的に成長し続けるためには、優秀な人材の確保・育成が不可欠だと考えております。性別、国籍、採用形態等に関わらず、本人の能 力・実績に応じた評価を行っており、多様な個性や経験を有する人材が中核人材として活躍していますが、女性・外国人・中途採用者の管理職へ の登用等については、下記にそれぞれ記載の理由により測定可能な目標を定めておりません。 < 多様性の確保の現況 > ・女性 管理職のうち女性管理職が占める割合は7.5%ですが、管理系業務を行うコーポレート職 | |||