開示 全文検索

EDINETやTDnetで開示されたIR情報から全文検索することができます。

アカウント登録すると、検索可能な期間が直近3ヶ月まで広がります。

アカウント作成

「 2 」の検索結果

検索結果 628 件 ( 161 ~ 180) 応答時間:0.071 秒

ページ数: 32 ページ

発表日 時刻 コード 企業名
11/08 12:00 1465 大和J400ベア
約款 2024/11/09 縦覧書類
追加型証券投資信託 (iFreeETF JPX 日経 400インバース・インデックス) 約 款 大和アセットマネジメント株式会社運用の基本方針 約款第 19 条に基づき委託者の定める方針は、次のものとします。 1. 基本方針 この投資信託は、信託財産の1 口当たりの純資産額の変動率をJPX 日経 400インバース・インデッ クス( 以下 「 対象指数 」といいます。)の変動率に一致させることを目的とします。 2. 運用方法 (1) 投資対象 わが国の株価指数先物取引、わが国の債券およびダイワ・マネーストック・マザーファンド( 以 下 「マザーファンド」といいます。)の受益証券を主要投資対象と
11/07 16:25 6040 日本スキー場開発
コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書
す。当社は、意思決定を的確に行うこと、 また経営監視を適切に機能させコンプライアンスを遵守する経営体制とすることが不可欠であり、コーポレート・ガバナンスの強化を図ることが重 要である、と認識しております。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則を実施しない理由 】 当社は、コーポレートガバナンス・コードの基本原則を全て実施しております。 2. 資本構成 外国人株式保有比率 10% 未満 【 大株主の状況 】 氏名又は名称所有株式数 ( 株 ) 割合 (%) 日本駐車場開発 ( 株 ) 10,497,400 68.95 OKASAN INTERNATIONAL(ASIA) LIMITED( 常
11/06 08:50 1651 大和高配当40
iFreeETFの収益分配金見込額のお知らせ その他のIR
2024 年 11 月 6 日 各位 委託会社名大和アセットマネジメント株式会社 代表者の役職氏名代表取締役社長小松幹太 担当者の役職氏名ラップ・ETF ビジネス部長尾健司 ( 連絡先 0120-106212) iFreeETF の収益分配金見込額のお知らせ 2024 年 11 月 5 日現在における ETF に係る収益分配金の見込額について、下記のとおりご通知いたします。 記 1. 銘柄名 (コード) iFreeETF TOPIX 高配当 40 指数 (1651) ※ETFの表示口数は売買単位相当です。 2. 収益分配金 の見込額 1 口につき 27 円 3. 計算期末日 2024 年 11 月 10 日 ( 注 ) 上記の収益分配金見込額は、あくまでも 2024 年 11 月 5 日現在における予想数値であり、計算期末日まで の間に設定及び交換が行われる等、見込額算出の前提条件が変わる場合には、収益分配金も変動する場合が ありますのでご注意下さい。 以上
11/05 12:00 1472 J400ダブルインバ
約款 2024/11/05 投資信託約款・信託約款等
(NEXT FUNDS JPX 日経 400 ダブルインバース・インデックス連動型上場投信 ) 運用の基本方針 約款第 20 条に基づき委託者の定める方針は、次のものとします。 1. 基本方針 この投資信託は、JPX 日経 400 ダブルインバース・インデックス( 以下 「 対象指数 」といいます。) に連動する投資成果 ( 基準価額の変動率が対象指数の変動率に一致することをいいます。以下同じ。) を目指します。 2. 運用方法 (1) 投資対象 円建ての短期公社債等の短期有価証券を主要投資対象とし、株価指数先物取引のうち JPX 日経イン デックス 400 を対象とするもの( 海外の取引所
11/05 12:00 1591 JPX日経400
約款 2024/11/05 投資信託約款・信託約款等
の変動率が対象株価指数の変動率に一致することをいいます。 以下同じ。)を目指します。 2. 運用方法 (1) 投資対象 わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、対象株価指数に採用されている銘柄の株式お よび対象株価指数に採用が決定された銘柄の株式を投資対象とします。 (2) 投資態度 1 この信託は、対象株価指数に採用されている銘柄の株式および採用が決定された銘柄の株式のみに 投資を行ない、信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を、対象株価指数の算出ルールに基づき計算 された対象株価指数における個別銘柄の構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持す ることを目的とした運用を
10/31 16:16 6040 日本スキー場開発
確認書 確認書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 4 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 10 月 31 日 【 会社名 】 日本スキー場開発株式会社 【 英訳名 】 Nippon Ski Resort Development Co.,Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長鈴木周平 【 最高財務責任者の役職氏名 】 管理本部長佐藤祥太郎 【 本店の所在の場所 】 長野県北安曇郡白馬村大字北城 6329 番地 1 【 縦覧に供する場
10/31 16:15 6040 日本スキー場開発
確認書 確認書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 4 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 10 月 31 日 【 会社名 】 日本スキー場開発株式会社 【 英訳名 】 Nippon Ski Resort Development Co.,Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長鈴木周平 【 最高財務責任者の役職氏名 】 管理本部長佐藤祥太郎 【 本店の所在の場所 】 長野県北安曇郡白馬村大字北城 6329 番地 1 【 縦覧に供する場
10/31 16:07 6040 日本スキー場開発
確認書 確認書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 4 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 10 月 31 日 【 会社名 】 日本スキー場開発株式会社 【 英訳名 】 Nippon Ski Resort Development Co.,Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長鈴木周平 【 最高財務責任者の役職氏名 】 管理本部長佐藤祥太郎 【 本店の所在の場所 】 長野県北安曇郡白馬村大字北城 6329 番地 1 【 縦覧に供する場
10/31 16:04 6040 日本スキー場開発
確認書 確認書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 4 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 10 月 31 日 【 会社名 】 日本スキー場開発株式会社 【 英訳名 】 Nippon Ski Resort Development Co.,Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長鈴木周平 【 最高財務責任者の役職氏名 】 管理本部長佐藤祥太郎 【 本店の所在の場所 】 長野県北安曇郡白馬村大字北城 6329 番地 1 【 縦覧に供する場
10/31 15:06 6040 日本スキー場開発
確認書 確認書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 10 月 31 日 【 会社名 】 日本スキー場開発株式会社 【 英訳名 】 Nippon Ski Resort Development Co.,Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長鈴木周平 【 最高財務責任者の役職氏名 】 管理本部長佐藤祥太郎 【 本店の所在の場所 】 長野県北安曇郡白馬村大字北城 6329 番地 1 【 縦覧に供する場
10/31 15:05 6040 日本スキー場開発
内部統制報告書-第19期(2023/08/01-2024/07/31) 内部統制報告書
【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/2 EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 内部統制報告書 1【 財務報告に係る内部統制の基本的枠組みに関する事項 】 代表取締役社長鈴木周平及び管理本部長佐藤祥太郎は、当社の財務報告に係る内部統制の整備及び運用に責任 を有しており、企業会計審議会の公表した「 財務報告に係る内部統制の評価及び監査の基準並びに財務報告に係る内 部統制の評価及び監査に関する実施基準の改訂について( 意見書 )」に示されている内部統制の基本的枠組みに準拠 して財務報告に係る内部統制を整備及
10/31 15:04 6040 日本スキー場開発
有価証券報告書-第19期(2023/08/01-2024/07/31) 有価証券報告書
曇郡白馬村大字北城 6329 番地 1 【 電話番号 】 0261-72-6040 【 事務連絡者氏名 】 財務経理部長小川智裕 【 最寄りの連絡場所 】 長野県北安曇郡白馬村大字北城 6329 番地 1 【 電話番号 】 0261-72-6040 【 事務連絡者氏名 】 管理本部長佐藤祥太郎 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/108 第一部 【 企業情報 】 第 1【 企業の概況 】 1【 主要な経営指標等の推移 】 (1) 連結経営指標等 回次第 15 期第 16 期第 17 期第 18 期第 19 期 決算年月 2020
10/31 15:03 6040 日本スキー場開発
訂正有価証券報告書-第14期(2018/08/01-2019/07/31) 訂正有価証券報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 訂正有価証券報告書 【 提出書類 】 有価証券報告書の訂正報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 10 月 31 日 【 事業年度 】 第 14 期 ( 自 2018 年 8 月 1 日至 2019 年 7 月 31 日 ) 【 会社名 】 日本スキー場開発株式会社 【 英訳名 】 Nippon Ski Resort Development Co.,Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長鈴木周平 【 本店の所在
10/31 15:02 6040 日本スキー場開発
訂正有価証券報告書-第15期(2019/08/01-2020/07/31) 訂正有価証券報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 訂正有価証券報告書 【 提出書類 】 有価証券報告書の訂正報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 10 月 31 日 【 事業年度 】 第 15 期 ( 自 2019 年 8 月 1 日至 2020 年 7 月 31 日 ) 【 会社名 】 日本スキー場開発株式会社 【 英訳名 】 Nippon Ski Resort Development Co.,Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長鈴木周平 【 本店の所在
10/31 15:01 6040 日本スキー場開発
訂正有価証券報告書-第17期(2021/08/01-2022/07/31) 訂正有価証券報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 訂正有価証券報告書 【 提出書類 】 有価証券報告書の訂正報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 10 月 31 日 【 事業年度 】 第 17 期 ( 自 2021 年 8 月 1 日至 2022 年 7 月 31 日 ) 【 会社名 】 日本スキー場開発株式会社 【 英訳名 】 Nippon Ski Resort Development Co.,Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長鈴木周平 【 本店の所在
10/31 15:01 6040 日本スキー場開発
訂正有価証券報告書-第16期(2020/08/01-2021/07/31) 訂正有価証券報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 訂正有価証券報告書 【 提出書類 】 有価証券報告書の訂正報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 10 月 31 日 【 事業年度 】 第 16 期 ( 自 2020 年 8 月 1 日至 2021 年 7 月 31 日 ) 【 会社名 】 日本スキー場開発株式会社 【 英訳名 】 Nippon Ski Resort Development Co.,Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長鈴木周平 【 本店の所在
10/31 15:00 6040 日本スキー場開発
訂正有価証券報告書-第18期(2022/08/01-2023/07/31) 訂正有価証券報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 訂正有価証券報告書 【 提出書類 】 有価証券報告書の訂正報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 10 月 31 日 【 事業年度 】 第 18 期 ( 自 2022 年 8 月 1 日至 2023 年 7 月 31 日 ) 【 会社名 】 日本スキー場開発株式会社 【 英訳名 】 Nippon Ski Resort Development Co.,Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長鈴木周平 【 本店の所在
10/25 11:35 6040 日本スキー場開発
臨時報告書 臨時報告書
】 長野県北安曇郡白馬村大字北城 6329 番地 1 【 電話番号 】 0261-72-6040 【 事務連絡者氏名 】 法務コンプライアンス本部長森口伸孝 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/3 EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 臨時報告書 1【 提出理由 】 2024 年 10 月 19 日開催の当社第 19 回定時株主総会において、決議事項が決議されましたので、金融商品取引法第 24 条の 5 第 4 項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第 19 条第 2 項第 9 号の2の規定に基づき、本
10/23 11:00 6040 日本スキー場開発
支配株主等に関する事項について その他のIR
所有割合 (%) 直接所有分合算対象分計 発行する株式などが上場さ れている金融商品取引所 日本駐車場開発 株式会社 親会社 69.0 - 69.0 株式会社東京証券取引所 プライム市場 2. 親会社等の企業グループにおける上場会社の位置づけその他の上場会社と親会社の関係 親会社と当社との間には、上記 1の資本関係に加え、次の人的関係があります。当社の取締役会は 7 名の取締役 (うち3 名は社外取締役 )で組織されています。2024 年 10 月 23 日現在において、親 会社の取締役 1 名及び従業員 1 名の計 2 名が当社の取締役を兼務しております。当社の役員と親会社 の役員との主な兼
10/18 17:00 6040 日本スキー場開発
上場維持基準への適合に関するお知らせ その他のIR
当社の適合 状況および その推移 2021 年 7 月末時点 5,174 人 35,050 単位 23 億円 21.9% 2022 年 7 月末時点 6,122 人 34,292 単位 23 億円 21.4% 2023 年 7 月末時点 6,635 人 36,733 単位 36 億円 22.9% 2024 年 7 月末時点 7,279 人 42,845 単位 45 億円 26.7% 上場維持基準 150 人 1,000 単位 5 億円 25% 適合状況適合適合適合適合 ※ 当社の適合状況は、東京証券取引所が基準日時点で把握している当社の株券等の分布状況等をもと に算出を行ったものです。 2