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| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 05/14 | 17:00 | 243A | トップス |
| 2026年９月期 中間決算短信〔日本基準〕（非連結） その他のIR | |||
| 27.69 2025 年 9 月期中間期 53.99 51.42 (2) 財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2026 年 9 月期中間期 2,978 1,939 65.1 927.76 2025 年 9 月期 2,845 1,864 65.5 909.59 ( 参考 ) 自己資本 2026 年 9 月期中間期 1,939 百万円 2025 年 9 月期 1,864 百万円 2. 配当の状況 年間配当金 中間期末期末合計 円銭円銭円銭 2025 年 9 月期 0.00 4.00 4.00 2026 年 9 月期 0.00 2026 年 9 月期 ( 予想 | |||
| 05/14 | 17:00 | 5133 | テリロジーホールディングス |
| 2026年３月期決算短信[日本基準]（連結） 決算発表 | |||
| ) 包括利益 2026 年 3 月期 389 百万円 (142.8%) 2025 年 3 月期 160 百万円 (△23.1%) 1 株当たり 当期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり当期純利益 自己資本 当期純利益率 総資産 経常利益率 売上高 営業利益率 円銭円銭 % % % 2026 年 3 月期 20.28 20.20 11.4 7.6 5.2 2025 年 3 月期 10.48 10.44 6.6 4.7 3.2 ( 参考 ) 持分法投資損益 2026 年 3 月期 9 百万円 2025 年 3 月期 3 百万円 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万 | |||
| 05/14 | 17:00 | 544A | ＧＭＳグループ |
| 株式移転による１株に満たない端株の処理に伴う自己株式の買取りに関するお知らせ その他のIR | |||
| 、 お知らせいたします。 記 1. 買取の概要 当社は、2026 年 4 月 1 日に日精樹脂工業株式会社及び TOYO イノベックス株式会社が株式移転すること により共同持株会社として設立されましたが、当該株式移転に伴い割り当てた株式のうち、1 株に満た ない端株につきましては、会社法 234 条第 4 項に基づき処理することし、同条第 5 項の規定に基づき、 本日開催の取締役会において、以下のとおり自己株式として買い取ることを決議いたしました。 2. 買取の内容 (1) 買い取る株式の種類当社普通株式 (2) 買い取る株式の総数 1,377 株 (3) 買取りと引換えに交付する金銭の総額 530,145 円 (1 株当たり 385 円本日の東京証券取引所における当社普通株式の終値 ) (4) 買取日 2026 年 5 月 14 日 3. 買取決議日時点における自己株式の状況 (1) 発行済普通株式総数 70,934,220 株 (2) 自己株式数 1,775 株 以上 | |||
| 05/14 | 17:00 | 5727 | 東邦チタニウム |
| 自己株式の消却に関するお知らせ その他のIR | |||
| 2026 年 5 月 14 日 各位 会社名東邦チタニウム株式会社 代表者代表取締役社長山尾康二 (コード:5727 東証プライム) 問合せ先経営企画部企画グループ グループマネージャー住吉祐哉 ( 電話 :045-394-5521) 自己株式の消却に関するお知らせ 当社は、本日開催の取締役会において、会社法第 178 条の規定に基づき、自己株式の消却を行うことを 決議いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。 記 1. 自己株式消却の理由 2026 年 2 月 25 日付 「JX 金属株式会社による東邦チタニウム株式会社の完全子会社化に関する株式交 換契約 ( 簡易株式交換 | |||
| 05/14 | 17:00 | 5727 | 東邦チタニウム |
| 剰余金の配当に関するお知らせ その他のIR | |||
| ) 基準日 2026 年 3 月 31 日同左 2025 年 3 月 31 日 1 株当たり配当金 9 円同左 10 円 配当金総額 641 百万円 - 712 百万円 効力発生日 2026 年 6 月 30 日 - 2025 年 6 月 2 日 配当原資利益剰余金 - 利益剰余金 2. 理由 当社は、配当に関しましては、連結配当性向 30~35% 程度を目安に、業績に応じた配当を実施す るとともに、安定的な株主還元にも配慮し、少なくとも連結純資産額の 2% 以上の年間配当を継続し て行うことを基本方針としています。 上記方針のもと、当期 (2026 年 3 月期 )の期末配当金につきましては、1 | |||
| 05/14 | 17:00 | 5133 | テリロジーホールディングス |
| 2026年３月期 決算補足説明資料 その他のIR | |||
| 株式会社 テリロジーホールディングス 2026 年 3 月期 決算補足説明資料 東証スタンダード 証券コード:5133 2026 年 5 月 14 日 2026 年 3 月期業績 2 決算ハイライト • セキュリティ部門、ソリューションサービス部門の受注活動は堅調に推移したこと で売上高、受注残高は増加 売上高 10,646 百万円 ( 前期比 :23.0% 増 ) 受注高 11,372 百万円 ( 前期比 :13.5% 増 ) 受注残高 4,534 百万円 ( 前期比 :19.1% 増 ) 2026 年 3 月期 決算概要 • 地政学的リスクによる資材高騰及び円安の影響により輸入商品の仕入 | |||
| 05/14 | 17:00 | 6195 | ホープ |
| 自己株式の取得状況および取得終了に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2026 年 5 月 14 日 会社名株式会社ホープ 代表者名代表取締役社長兼 CEO 時津孝康 (コード番号 :6195 東証グロース・福証 Q-Board) 問合せ先取締役 C F O 大島研介 (E-mail:ir@zaigenkakuho.com) 自己株式の取得状況および取得終了に関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 ) 当社は、2025 年 6 月 13 日開催の取締役会において決議しました、会社法第 165 条第 3 項の規定により読み 替えて適用される同法第 156 条の規定に基づく自己株式の取得について、下記の | |||
| 05/14 | 17:00 | 6571 | キュービーネットホールディングス |
| 2026年６月期 第３四半期決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結） 決算発表 | |||
| △43.6 608 △43.6 449 △61.3 基本的 1 株当たり 四半期利益 円銭 希薄化後 1 株当たり 四半期利益 円銭 2026 年 6 月期第 3 四半期 43.97 43.35 2025 年 6 月期第 3 四半期 46.33 45.49 (2) 連結財政状態 資産合計 資本合計 親会社の所有者に 帰属する持分 親会社所有者 帰属持分比率 百万円百万円百万円 % 2026 年 6 月期第 3 四半期 35,036 15,169 15,169 43.3 2025 年 6 月期 34,211 14,683 14,683 42.9 2. 配当 年間配当金 第 1 四半期末第 2 | |||
| 05/14 | 17:00 | 6571 | キュービーネットホールディングス |
| 2026年６月期 第３四半期決算説明資料 その他のIR | |||
| 2026 年 6 月期 第 3 四半期 決算説明会資料 キュービーネットホールディングス 株式会社 2026 年 5 月 14 日目次 第 3 四半期累計振り返り P3~ 国内事業 P6~ 海外事業 P11~ 通期店舗数見込み P16 Appendix P17~ © QB Net Co., Ltd. All Rights Reserved. 2 第 3 四半期振り返り © QB Net Co., Ltd. All Rights Reserved. 3 第 3 四半期累計業績サマリー ▍ 第 3 四半期累計振り返り 売上収益 • 店舗数増加、既存店の成長により売上収益は前期比 105.6 | |||
| 05/14 | 17:00 | 7021 | ニッチツ |
| 2026年３月期 決算説明資料 その他のIR | |||
| コストや株価を意識した経営実現に向けた 対応について … 3p … 4p … 5p … 6p … 7p … 8p … 9p … 10p~14p … 15p~17p 2 3 2026 年 3 月期決算実績 NITCHITSU CO.,LTD 〇 売上高は資源関連事業において半導体関連需要が本格的回復に至らず減収となったが、 好調な舶用機器部門を中心に機械関連事業が堅調に推移、全体では前期比 ▲4.8% 〇 営業利益は資源関連事業では高単価製品の販売増により黒字転換。一方で、機械関連事 業における不採算工事の発生、輸送費や鋼材自動加工ライン新設に伴う費用等の増加に より、全体では前期比 ▲18.2 | |||
| 05/14 | 17:00 | 7021 | ニッチツ |
| 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表 | |||
| 1,092 百万円 (90.0%) 2025 年 3 月期 574 百万円 (△18.3%) 1 株当たり当期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり当期純利益 自己資本 当期純利益率 総資産経常利益率 売上高営業利益率 円銭円銭 % % % 2026 年 3 月期 99.01 ― 1.7 1.3 2.4 2025 年 3 月期 122.91 ― 2.2 1.4 2.7 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2026 年 3 月期 17,191 12,246 71.2 6,233.54 2025 年 3 月期 16,137 11,232 69.6 | |||
| 05/14 | 17:00 | 7021 | ニッチツ |
| 資本金の額の減少に関するお知らせ その他のIR | |||
| 447 条 第 1 項の規定に基づき、資本金の額の減少を行うものであります。 2. 資本金の額の減少の概要 (1) 減少する資本金の額 資本金の額 1,100,000,000 円のうち 1,000,000,000 円を減少し、100,000,000 円といた します。 (2) 資本金の額の減少の方法 払戻しを行わない無償減資とし、発行済株式総数の変更は行わず、減少する資本金の額 1,000,000,000 円の全額をその他資本剰余金に振り替えることといたします。 3. 資本金の額の減少の日程 (1) 取締役会決議日 2026 年 5 月 14 日 (2) 定時株主総会決議日 2026 年 6 | |||
| 05/14 | 17:00 | 9409 | テレビ朝日ホールディングス |
| 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 年 3 月期 30,088 百万円 ( △1.6%) 2025 年 3 月期 30,587 百万円 ( △10.2%) 潜在株式調整後自己資本 1 株当たり当期純利益 1 株当たり当期純利益当期純利益率 総資産経常利益率売上高営業利益率 円銭円銭 % % % 2026 年 3 月期 294.33 - 6.5 6.4 7.7 2025 年 3 月期 254.04 - 6.0 5.3 6.1 ( 参考 ) 持分法投資損益 2026 年 3 月期 8,476 百万円 2025 年 3 月期 6,731 百万円 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 | |||
| 05/14 | 17:00 | 7271 | 安永 |
| 第8次中期経営計画（2026年度～2028年度）について その他のIR | |||
| 続ける企業グループを目指して、『「グローバルニッチ No.1」の柱を太くする』というスローガン のもと、以下の3つの項目を重点施策として取り組んでまいります。 (1) 経営基盤の強化 ・挑戦的な企業風土のさらなる浸透 ・個人の成長と組織の成長を両立する人的資本経営 ・愛される会社に向けたブランディング (2)「グローバルニッチ No.1」 製品のさらなる拡大と充実 ・国内外でのコンロッドシェア拡大 ・北米及び、日本を含むアジア市場の事業拡大 ( 部品・機械装置・環境機器 ) (3) 安永ならではの価値の提供による新事業の創造 ・微細形状技術を「 微匠 」と命名。その用途拡大による更なる新事業の | |||
| 05/14 | 17:00 | 7821 | 前田工繊 |
| 自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）による自己株式の買付けに関するお知らせ その他のIR | |||
| 知らせいたします。 記 1. 取得の方法 本日 (2026 年 5 月 14 日 )の終値 ( 最終特別気配を含む)1,876 円で、2026 年 5 月 15 日午前 8 時 45 分の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引 (ToSTNeT-3)において買付けの委託を行います(その 他の取引制度や取引時間への変更は行いません。)。 当該買付注文は、当該取引時間限りの注文とします。 2. 取得の内容 (1) 取得対象株式の種類当社普通株式 (2) 取得し得る株式の総数 50 万株 ( 上限 ) ( 発行済株式総数 ( 自己株式を除く)に対する割合 0.74%) (3) 取得結果の公表午前 8 | |||
| 05/14 | 17:00 | 8511 | 日本証券金融 |
| 自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各 位 2026 年 5 月 14 日 会社名日本証券金融株式会社 代表者名代表執行役社長下山田守邦 ( コード番号 8511 東証プライム) 問合せ先執行役員コーポレートガバナンス統括室長成實朗 (TEL.03-3666-3184) 自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 ) 当社は、2026 年 5 月 14 日開催の取締役会において、以下のとおり、会社法第 165 条第 3 項の規定により読み替えて適用される同法第 156 条の規定に基づき、自己株式取得に係る事 項について決議しましたので、お知らせい | |||
| 05/14 | 17:00 | 8511 | 日本証券金融 |
| 従業員持株会を通じた株式付与としての自己株式の処分に関するお知らせ その他のIR | |||
| 己株式処分 」 又は「 処分 」といいます。)を行うことについて決議いたしまし たので、お知らせいたします。 1. 処分の概要 (1) 処分期日 2026 年 6 月 12 日 (2) 処分株式の種類及び株式数当社普通株式 57,800 株 ( 注 ) (3) 処分価額 1 株につき 2,240 円 (4) 処分総額 129,472,000 円 ( 注 ) (5) 処分方法 ( 割当予定先 ) 第三者割当の方法による( 日証金従業員持株会 ) (6) その他 記 本自己株式処分については、金融商品取引法による有価 証券届出書の効力発生を条件とします。 ( 注 )「 処分株式数 」 及び「 処分 | |||
| 05/14 | 17:00 | 8511 | 日本証券金融 |
| 「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」および「株主との対話の実施状況」について その他のIR | |||
| ました。 • 2025 年度は株主還元方針を踏まえて、当期純利益が増加したことから、1 株当 たり配当金は 86 円に増配したうえで、自己株式取得を当初より 6 億円増額の 合計 34 億円実施し、総還元性向は 98.5%となりました。 (2) 資本コスト • 資本コストについては、第 8 次中期経営計画の経営目標の設定にあたって客観 的な長期時系列データを用いて複数の方式により改めて計測し、6% 台前半と認 識しております。また、当社は証券金融会社としての免許を受けており、法令上、 財務の健全性維持が求められるとともに業務範囲に制約が設けられております。 このため、財務上のリスクや事業戦略 | |||
| 05/14 | 17:00 | 9028 | ゼロ |
| 2026年6月期 第3四半期決算短信[IFRS](連結) 決算発表 | |||
| 5,452 84.2 5,291 55.7 基本的 1 株当たり 四半期利益 希薄化後 1 株当たり 四半期利益 円銭円銭 2026 年 6 月期第 3 四半期 300.02 300.00 2025 年 6 月期第 3 四半期 322.03 322.00 (2) 連結財政状態 資産合計 資本合計 親会社の所有者に親会社所有者 帰属する持分帰属持分比率 百万円百万円百万円 % 2026 年 6 月期第 3 四半期 75,588 46,312 46,037 60.9 2025 年 6 月期 73,948 43,530 42,901 58.0 2. 配当の状況 年間配当金 第 1 四半期末第 2 | |||
| 05/14 | 17:00 | 7129 | ミアヘルサホールディングス |
| 2026年３月期連結業績予想値と実績値との差異に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2026 年 5 月 14 日 会社名ミアヘルサホールディングス株式会社 代表者名代表取締役社長青木文恵 (コード番号 :7129 東証スタンダード市場・名証メイン市場 ) 問合せ先財務担当取締役高橋雅彦 (TEL 03-3341-7205) 2026 年 3 月期連結業績予想値と実績値との差異に関するお知らせ 2026 年 2 月 10 日付 「 特別損失 ( 減損損失 )の計上及び 2026 年 3 月期通期連結業績予想の修正 ( 上方修正 )に関するお 知らせ」において公表いたしました 2026 年 3 月期 (2025 年 4 月 1 日 ~2026 年 3 月 31 日 )の | |||