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「 ROIC 」の検索結果
検索結果 38 件 ( 21 ～ 38) 応答時間：0.555 秒
ページ数： 2 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 05/12 | 13:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| 2022年度 決算補足資料 その他のIR | |||
| 財務 ⽬ 標 (IFRS)(2018 年 11⽉ 発表、2021 年 10⽉⾒ 直し) EPS( 円 )( 注 1) 海外営業利益率 (%)( 注 2) コスト削減 ( 億円 )( 注 3) ROIC(%) 4⽉〜6⽉ ( 第 1 四半期 ) 7⽉〜9⽉ ( 第 2 四半期 ) 2021 年度 2022 年度 10⽉〜12⽉ ( 第 3 四半期 ) 1⽉〜3⽉ ( 第 4 四半期 ) 通期実績 4⽉〜6⽉ ( 第 1 四半期 ) 7⽉〜9⽉ ( 第 2 四半期 ) 10⽉〜12⽉ ( 第 3 四半期 ) 1⽉〜3⽉ ( 第 4 四半期 ) 通期実績 2023 年度 通期業績予想 | |||
| 05/12 | 13:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| 新中期経営戦略の公表について その他のIR | |||
| EBITDA +20% 増加 ( 対 2022 年度 ) ※1 成長分野 ※3 既存分野 EBITDA +40% 増加 ( 対 2022 年度 ) 海外営業利益率 ※2 10%(2025 年度 ) EBITDA +10% 増加 ( 対 2022 年度 ) ROIC 9%(2022 年度実績 :8.2%) 上記に加え、サステナビリティ関連指標を設定 ・女性新任管理者登用率 : 毎年 30% 以上 ・温室効果ガス排出量 : 2040 年度カーボンニュートラル、ネットゼロをめざす ・従業員エンゲージメント率 : 改善 ※1 IOWN、デジタル・データセンター、電力・エネルギー、スマートライフ、不動産 | |||
| 02/09 | 14:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| 2022年度 第3四半期決算補足資料 その他のIR | |||
| ) 海外営業利益率 (%)( 注 1) コスト削減 ( 億円 )( 注 2) ROIC(%) 4⽉〜6⽉ ( 第 1 四半期 ) 7⽉〜9⽉ ( 第 2 四半期 ) 10⽉〜12⽉ ( 第 3 四半期 ) 2021 年度 2022 年度 4⽉〜12⽉ 第 3 四半期実績 1⽉〜3⽉ ( 第 4 四半期 ) 通期実績 4⽉〜6⽉ ( 第 1 四半期 ) 7⽉〜9⽉ ( 第 2 四半期 ) 10⽉〜12⽉ ( 第 3 四半期 ) 4⽉〜12⽉ 第 3 四半期実績 1⽉〜3⽉ ( 第 4 四半期 ) 通期実績 2022 年度 通期業績予想 ( 注 3) - - - - - 329 | |||
| 11/08 | 14:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| 2022年度 第2四半期決算補足資料 その他のIR | |||
| ) 12⽉ 末 ( 第 3 四半期末 ) 3⽉ 末 ( 期末実績 ) 通期実績 通期業績予想 ( 注 4) 通期業績予想 【2022 年 5⽉ 発表 】-2- 1. 連結サマリー( 中期財務 ⽬ 標 ) 中期財務 ⽬ 標 (IFRS) EPS( 円 ) 海外営業利益率 (%)( 注 1) コスト削減 ( 億円 )( 注 2) ROIC(%) 4⽉〜6⽉ ( 第 1 四半期 ) 7⽉〜9⽉ ( 第 2 四半期 ) 4⽉〜9⽉ 第 2 四半期実績 2021 年度 2022 年度 10⽉〜12⽉ ( 第 3 四半期 ) 1⽉〜3⽉ ( 第 4 四半期 ) 通期実績 4⽉〜6⽉ ( 第 1 四半期 | |||
| 08/08 | 13:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| 2022年度 第1四半期決算補足資料 その他のIR | |||
| 、2021 年度 3 月末 ( 期末実績 )は7 兆 1,894 億円、2022 年度 6 月末は7 兆 8,124 億円です。 2022 年度 通期業績予想 -1-2. 連結サマリー( 中期財務目標 ) 中期財務目標 (IFRS) EPS( 円 ) 海外営業利益率 (%)( 注 1) コスト削減 ( 億円 )( 注 2) ROIC(%) 4 月 ~6 月 ( 第 1 四半期 ) 7 月 ~9 月 ( 第 2 四半期 ) 2021 年度 2022 年度 10 月 ~12 月 ( 第 3 四半期 ) 1 月 ~3 月 ( 第 4 四半期 ) 通期実績 4 月 ~6 月 ( 第 1 四半期 ) 7 月 | |||
| 06/27 | 15:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| 有価証券報告書－第37期(令和3年4月1日－令和4年3月31日) 有価証券報告書 | |||
| 利益 )は従来目標の2023 年度約 320 円から+50 円の上方修正となる 2023 年度 370 円をめざします。新生ドコモグループのシナジー効果 (2023 年度に1,000 億円の増益 )やデジタルトラ ンスフォーメーションの更なる推進を通じたコスト削減 (2023 年度に2,000 億円以上 ) 等により、利益成長を中心 にEPS 目標の達成に取り組んでいきます。コスト削減目標は2017 年度からの累計削減額を従来の2023 年度 8,000 億円 以上から1 兆円以上としました。 このほか、2023 年度の財務目標である海外営業利益率 7%やROIC( 投下資本利益率 )8%は | |||
| 05/12 | 13:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| 2021年度 決算概要 その他のIR | |||
| 億円 ▲9,300 億円 当初目標を 2 年前倒しで達成 1 年前倒しで 目標達成見込み 当初目標を 2 年前倒しで達成 ROIC 8% (2023 年度 ) Capex to Sales ※3 13.5% 以下 (2021 年度 ) 8% 7.5% 7.6% 順調に進捗 (2023 年度 ) 13.5% 以下 13.1% - (2021 年度 ) 2021 年度 目標達成 ※1 集計範囲は、中期計画設定時にNTT, Inc.に帰属していた子会社 (NTTデータ海外事業、NTT Ltd、NTTコミュニケーションズ海外事業等 ) 海外営業利益率は、買収に伴う無形固定資産の償却費等、一時的なコスト | |||
| 02/07 | 12:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| Announcement of Financial Results for the Nine Months Ended December 31, 2021 (Supplementary Data) その他 | |||
| related to right-of-use assets from EBITDA and depreciation, as a component of EBITDA. -1-1. Financial Results Summary (Medium-Term Financial Targets) Medium-Term Financial Targets (IFRS) EPS (Yen) Overseas Operating Income Margin (%) (1) Cost Reductions (Billions of yen) (2) ROIC (%) FY 2020 FY 2021 FY | |||
| 11/10 | 15:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| 2021年度 第2四半期決算補足資料 その他のIR | |||
| 表した数値から変更していません。 -1- 3⽉ 末 ( 期末実績 ) 通期業績予想 ( 注 2)1. 連結サマリー( 中期財務 ⽬ 標 ) 中期財務 ⽬ 標 (IFRS) EPS( 円 ) 海外売上 ⾼( 百万ドル)( 注 1) 海外営業利益率 (%)( 注 1) コスト削減 ( 億円 )( 注 2) ROIC(%) Capex to Sales(%)( 国内ネットワーク事業 ( 注 3)) 4⽉〜6⽉ ( 第 1 四半期 ) 7⽉〜9⽉ ( 第 2 四半期 ) 4⽉〜9⽉ 第 2 四半期実績 2020 年度 2021 年度 10⽉〜12⽉ ( 第 3 四半期 ) 1⽉〜3⽉ ( 第 4 四半 | |||
| 11/10 | 15:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| ・ROIC・Capex to Sales・海外売上高・海外営業利益率・B2B2Xプロジェクト数で評価する こととしております。また、中長期の業績を反映させる観点から、月額報酬並びに賞与の一定額以上を拠出し役員持株会を通じて自社株式を購入 することとし、購入した株式は在任期間中、その全てを保有することとしております。 株式報酬は、当社が設定した信託を用いて、毎年 6 月に役位に応じたポイントを付与し、中期経営戦略の終了年度の翌年度 6 月に、業績指標の 達成度に応じて業績連動係数を決定し、これに累積ポイント数を乗じて付与する株式数を算定することとしております。なお、株式の付与は退任時 に行うことと | |||
| 11/10 | 12:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| Announcement of Financial Results for the Six Months Ended September 30, 2021 (Supplementary Data) その他 | |||
| ) Year Ending March 31 (Forecast) (2) -1-1. Financial Results Summary (Medium-Term Financial Targets) Medium-Term Financial Targets (IFRS) EPS (Yen) Overseas Sales (Millions of Dollars) (1) Overseas Operating Income Margin (%) (1) Cost Reductions (Billions of yen) (2) ROIC (%) Capex to Sales | |||
| 10/25 | 15:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| NTTグループ中期経営戦略の見直しについて その他のIR | |||
| NTT グループ中期経営戦略の見直しに伴い、中期財務目標についても以下のとおり見直しを行いま す。 指標現在の目標新目標 ( 参考 ) 2021 年度計画 EPS 約 320 円 (2023 年度 ) 370 円 (2023 年度 ) 302 円 海外売上高 *1*2 $25B (2023 年度 ) ― (2023 年度 ) $19B 海外営業利益率 *1 7% (2023 年度 ) 7% (2023 年度 ) 6% コスト削減 *3 ( 固定 / 移動アクセス系 ) ▲8,000 億円以上 (2023 年度 ) ▲1 兆円以上 (2023 年度 ) ▲8,400 億円 ROIC 8% (2023 | |||
| 10/25 | 12:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| REFINEMENT OF THE NTT GROUP MEDIUM-TERM MANAGEMENT STRATEGY その他 | |||
| )(2) $25B (FY2023) ― (FY2023) $19B Overseas Operating Income 7% Margin (1) (FY2023) 7% (FY2023) 6% Cost Reductions (3) (In Fixed-Line/Mobile Access Networks) At least ¥(800.0) billion (FY2023) At least ¥(1,000.0) billion (FY2023) ¥(840.0) billion ROIC 8% (FY2023) 8% (FY2023) 7.4% Capex to Sales (4 | |||
| 08/06 | 15:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| の報酬については、月額報酬 ( 基本報酬 )と賞与 ( 短期の業績連動報酬 )、ならびに役員持株会を通じた自 社株式取得及び株式報酬 ( 中長期の業績連動報酬 )から構成することとしております。なお、賞与の業績指標については、中期経営戦略で掲げた 目標等を指標に設定しており、具体的にはEPS・営業利益・ROIC・Capex to Sales・海外売上高・海外営業利益率・B2B2Xプロジェクト数で評価する こととしております。また、中長期の業績を反映させる観点から、月額報酬並びに賞与の一定額以上を拠出し役員持株会を通じて自社株式を購入 することとし、購入した株式は在任期間中、その全てを保有するこ | |||
| 08/06 | 15:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| 2021年度 第1四半期決算補足資料 その他のIR | |||
| 全て除いています。 -1-1. 連結サマリー( 中期財務 ⽬ 標 ) 中期財務 ⽬ 標 (IFRS) EPS( 円 ) 海外売上 ⾼( 百万ドル)( 注 1) 海外営業利益率 (%)( 注 1) コスト削減 ( 億円 )( 注 2) ROIC(%) Capex to Sales(%)( 国内ネットワーク事業 ( 注 3)) 4⽉〜6⽉ ( 第 1 四半期 ) 7⽉〜9⽉ ( 第 2 四半期 ) 2020 年度 2021 年度 10⽉〜12⽉ ( 第 3 四半期 ) 1⽉〜3⽉ ( 第 4 四半期 ) 通期実績 4⽉〜6⽉ ( 第 1 四半期 ) 7⽉〜9⽉ ( 第 2 四半期 ) 10⽉〜12 | |||
| 06/25 | 17:56 | 9432 | 日本電信電話 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| る補足説明 取締役 ( 社外取締役を除く)の個人別の報酬については、月額報酬 ( 基本報酬 )と賞与 ( 短期の業績連動報酬 )、ならびに役員持株会を通じた自 社株式取得及び株式報酬 ( 中長期の業績連動報酬 )から構成することとしております。なお、賞与の業績指標については、中期経営戦略で掲げた 目標等を指標に設定しており、具体的にはEPS・営業利益・ROIC・Capex to Sales・海外売上高・海外営業利益率・B2B2Xプロジェクト数で評価する こととしております。また、中長期の業績を反映させる観点から、月額報酬並びに賞与の一定額以上を拠出し役員持株会を通じて自社株式を購入 することと | |||
| 06/25 | 15:29 | 9432 | 日本電信電話 |
| 有価証券報告書－第36期(令和2年4月1日－令和3年3月31日) 有価証券報告書 | |||
| 外取締役 )、榊原定征 ( 社外取締役 )を構成メンバーとしています。 賞与の業績指標 中期経営戦略で掲げた財務目標などを業績指標として設定し、対前年改善度又は計画達成度で評価しています。 業績指標 ※ 評価ウェイト評価方法 2019 年度実績 2020 年度実績 EPS 35% 対前年改善度 231 円 248 円 業績指標 ※ 評価ウェイト評価方法 2020 年度目標値 2020 年度実績 営業利益 35% 15,900 億円 16,714 億円 ROIC 9% 6.8% 7.2% Capex to Sales 6% 計画達成度 13.8% 13.6% 海外売上高 6% 18,390 百万 | |||
| 06/25 | 12:00 | 9432 | 日本電信電話 |
| Annual Securities Report その他 | |||
| (Fiscal Year Ended March 31 2021) March 31 2021) ¥1,590.0 billion ¥1,671.4 billion ROIC 9% 6.8% 7.2% Capex to Sales 6% Achievement level of plan 13.8% 13.6% Overseas Sales 6% $18,390 million $18,648 million Overseas Operating Profit Margin 6% 2.2% 3.0% * In addition to the above performance | |||