開示 全文検索
EDINETやTDnetで開示されたＩＲ情報から全文検索することができます。
「 中期経営計画 」の検索結果
対象開示が多い為、表示を制限しています。
ページ数： 500 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 05/12 | 15:30 | 6381 | アネスト岩田 |
| 剰余金の配当に関するお知らせ その他のIR | |||
| り安定的な配当を実現するため、還元指標を配当性向から株主資本 配当率 (DOE)へ変更しました。また、当期から2028 年 3 月期までの中期経営計画期間におきま しては、DOE7.0%~7.5%を目安として、累進配当を実施する方針です。 上記方針に基づき業績の状況などを総合的に勘案した結果、2026 年 3 月期の期末配当金は、 1 株当たり46 円 00 銭とすることを決議いたしました。これにより、当期の年間配当金は、前期 実績の45 円 00 銭から42 円増配の1 株当たり87 円 00 銭、DOEは7.0%となります。 ( 参考 ) 年間配当の内訳 1 株あたり配当金 基準日第 2 四半期末期末合計 当期実績 41 円 00 銭 46 円 00 銭 87 円 00 銭 前期実績 (2025 年 3 月期 ) 22 円 00 銭 23 円 00 銭 45 円 00 銭 以上 | |||
| 05/12 | 15:30 | 6381 | アネスト岩田 |
| 長期成長戦略Vision2035実現に向けたマスタープラン策定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各 位 2026 年 5 月 12 日 会社名アネスト岩田株式会社 代表者名代表取締役社長執行役員 CEO 三好栄祐 (コード番号 :6381 東証プライム市場 ) 問合せ先常務執行役員 CFO 経営企画本部長 大丸正徳 (TEL.045-591-9344) 長期成長戦略 -Vision2035 実現に向けたマスタープラン- 策定に関するお知らせ 当社グループは、Vision2035 の達成に向けて、長期成長戦略を策定いたしましたので、お知 らせいたします。 詳細につきましては、添付資料をご参照ください。 以上長期成長戦略 - Vision2035に向けたマスタープラン – および第一次中期経営計画の | |||
| 05/12 | 15:30 | 2871 | ニチレイ |
| 2026年３月期 期末決算説明会資料 その他のIR | |||
| 実行するが、中計期間内では 打ち返せず営業利益を下方修正 ・低温物流事業は、設備投資やM&Aによる海外伸長で売上高を上方修正 新たな経営指針 ・これまで売上・利益の着実な成長を実現も、資本効率はなお改善途上 ・資本市場との対話も深め、重要な経営論点に対して、通期決算までに回答を示す © Nichirei Corporation. All rights reserved. 1 目次 1. 2026 年 3 月期実績 (P.3~5) 2. 2026 年 12 月期通期計画 (P.6~16) 3. 中期経営計画目標のアップデート(P.17~20) 4. 新たな経営指針 (P.21~23) 5 | |||
| 05/12 | 15:30 | 2871 | ニチレイ |
| 中期経営計画「Compass×Growth 2027」の財務目標の変更に関するお知らせについて その他のIR | |||
| 各位 2026 年 5 月 12 日 会社名株式会社ニチレイ 代表者名代表取締役社長 (CEO) 嶋本和訓 コード番号 2871_ 東証プライム 中期経営計画 「Compass×Growth 2027」の財務目標の変更に関するお知らせについて 当社は、本日開催の取締役会において、2027 年 12 月期を最終年度とするグループ中期経営計 画 「Compass×Growth 2027」のうち、最終年度の財務目標の変更について決議しましたので、お 知らせします。 記 1. 背景 当社グループは、現中期経営計画に基づき各施策を推進してまいりましたが、原材料コストの 想定を大きく上回る上昇や | |||
| 05/12 | 15:30 | 3837 | アドソル日進 |
| 2026年３月期 決算説明資料 その他のIR | |||
| 2026 年 3 月期決算説明資料 2026 年 5 月 12 日 アドソル日進株式会社 ( 東証プライム 3837) CONTENTS 1. 業績ハイライト 2. 2026 年 3 月期連結業績 3. 2026 年 3 月期成長戦略の進捗 4. 2027 年 3 月期業績予想・配当予想 5. 新・中期経営計画 Copyright © 2026 Ad-Sol Nissin Corporation, Japan. All Rights Reserved. 2 01 業績ハイライト - 2026 年 3 月期業績ポイント - 持続的な成長と企業価値の向上に向けて Copyright © 2026 | |||
| 05/12 | 15:30 | 3467 | アグレ都市デザイン |
| 2026年３月期決算補足説明資料 その他のIR | |||
| ● 2026 年 4 月 1 日付で株式の100%を取得 ● 前期 (2025 年 11 月期 )の売上高は62 億。竣工時期の関係から、グループ売上高への寄与は2026 年 10 月以降を予定 ● 中期経営計画の2030 年グループ売上高 500 億円は、多摩建設のグループインにより2 期前倒して2028 年 3 月期に達成予定。売上高 1,000 億も視野 2グループの展開 : 多摩建設を迎えて、4セグメント体制 ハウジング 事業 ● 部門・拠点における自社一貫体制の一層の深化、着工の平準化、ケイパビリティを最大化するには、さらなる改善の余地あり ● 優秀な社員の雇用と企業認知度向上は売上伸長に相関 | |||
| 05/12 | 15:30 | 3110 | 日東紡績 |
| 剰余金の配当に関するお知らせ その他のIR | |||
| 年 3 月 31 日 2026 年 3 月 31 日 2025 年 3 月 31 日 1 株当たり 配当金 99 円 50 銭 86 円 50 銭 78 円 50 銭 配当金総額 3,639 百万円 ― 2,871 百万円 効力発生日 2026 年 6 月 22 日 ― 2025 年 6 月 20 日 配当原資利益剰余金 ― 利益剰余金 2. 理由 当社は、財務健全性を確保しながら持続的な成長のための投資を行うとともに、株主の皆様に 対する配当政策を経営の最重要事項の1つとして位置づけており、中期経営計画 (2024-2027 年 度 )においては、1 株当たりの配当金は 55 円を下限に、定 | |||
| 05/12 | 15:30 | 3110 | 日東紡績 |
| 中期経営計画 最終年度目標値修正のお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2026 年 5 月 12 日 会社名日東紡 代表者名代表執行役社長林寿信 (コード:3110、東証プライム) 問合せ先上席執行役梶川浩希 ( 電話番号 03-4582-5040) 中期経営計画最終年度目標値修正のお知らせ 当社は、本日開催の取締役会において、2024 年 5 月 9 日に公表しました『 新中期経営計画 (2024-2027 年度 )』 ( 以下、中計 )の最終年度となる 2027 年度の数値目標について、直近の業績動向を踏まえ、下記のとおり修正するこ とを決議いたしましたので、お知らせいたします。 1. 修正の内容 項目当初目標値修正目標値 売上高 1,350 億円 | |||
| 05/12 | 15:30 | 9005 | 東急 |
| 2026年３月期 決算概況資料 その他のIR | |||
| 配当 ※2 東急 EBITDA = 営業利益 + 減価償却費 + のれん償却費 + 固定資産除却費 + 受取利息配当 + 持分法投資損益 ※3 2027 年度の数値については現時点での目標値であり、今後策定予定の次期中期経営計画において改めて正式に開示する予定です ※4 2027 年度のROAについては、企業会計基準第 34 号 「リースに関する会計基準 」 等の適用影響を踏まえた想定数値を併記しております。 なお、影響範囲等は、現時点の想定に基づいており、実際の適用時には異なる可能性がございます。 © 2026 TOKYU CORPORATION All Rights Reserved | |||
| 05/12 | 15:30 | 5909 | コロナ |
| 第10次中期経営計画 経営目標の修正に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各 位 2026 年 5 月 12 日 会社名株式会社コロナ 代表者名代表取締役社長大桃満 (コード:5909、東証スタンダード市場 ) 問合せ先総合企画部広報室長二ノ瀬哲也 (℡.0256-32-2111) 第 10 次中期経営計画経営目標の修正に関するお知らせ 当社グループは、2025 年 5 月 9 日付で公表した第 10 次中期経営計画 (2025~2027 年度 )にお ける最終年度 (2027 年度 )の経営目標について、下記のとおり修正することといたしましたので、 お知らせいたします。 記 □ 第 10 次中期経営計画 (2025~2027 年度計画 ) 最終年度経営目標の修正 | |||
| 05/12 | 15:30 | 9517 | イーレックス |
| 中期経営計画の修正に関するお知らせ その他のIR | |||
| 2026 年 5 月 12 日 各位 会社名イーレックス株式会社 代表者名代表取締役社長本名均 (コード番号 :9517 東証プライム市場 ) 問合せ先常務取締役田中稔道 (TEL. 03-3243-1167) 中期経営計画の修正に関するお知らせ 当社は、2026 年 2 月 26 日に公表しました中期経営計画における 2027 年 3 月期の計画数 値を下記の通り修正いたしましたのでお知らせいたします。 記 中期経営計画における 2027 年 3 月期の修正 (1) 計画値の修正 ( 単位 : 億円 ) 連結 2027 年 3 月期 ( 従来計画 ) 2027 年 3 月期 ( 修正計画 | |||
| 05/12 | 15:00 | 6986 | 双葉電子工業 |
| 2026年３月期 連結決算説明資料 その他のIR | |||
| す。目次 当社製品の説明 P1 2026 年 3 月期の連結決算概況 業績ダイジェスト 市場地域別売上高 セグメント別業績状況 連結貸借対照表の状況 業績見通し P2 P3~4 P5~6 P7 P8 中期経営計画重点施策の進捗状況 中期経営計画進捗と見通し 中期経営計画にて掲げた重点施策の進捗状況 活動トピック 重点施策進捗 その他新製品サービス紹介・重点施策のまとめ P9 P10 P11 P12~15 P16 1 当社製品の説明 電子機器事業 複合モジュール : 表示デバイスにコントロール基板を組み合せ たディスプレイモジュール等。無線・ディスプレ イ技術を生かし、お客さまの設計情報から製 | |||
| 05/12 | 15:00 | 8085 | ナラサキ産業 |
| 当社従業員に対する株式交付制度の詳細決定に関するお知らせ その他のIR | |||
| において、本制度の設定時期、期間、株式の取得時期、取得株式の総額等の詳細について決議 いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。 記 1. 本制度の導入目的 (1) 当社グループは、2024 年 4 月より中期経営計画 “NSクリエーション2026”をスタート させました。「 創業 130 年に向けた次世代のナラサキを創り上げる土台作りのための3ヵ年 」 と位置付け、「チームナラサキ」としての総合力を発揮し、真の価値あるソリューションを提 供することにより、更なる飛躍と成長を目指しております。 (2) 中期経営計画の達成に向けて、人事戦略の重点施策として「 人材の確保・育成と | |||
| 05/12 | 15:00 | 8085 | ナラサキ産業 |
| 「従業員持株ＥＳＯＰ信託」の詳細決定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 間等の詳細について決議いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。 記 1.ESOP 信託再導入の目的 当社は、中期経営計画において、「チームナラサキ」としての総合力を発揮し、真の価値あるソ リューションを提供することにより、持続的成長と更なる企業価値向上を目指しております。 従業員の経営参画意識の向上を促し、中長期的な経営目標を達成するため、グループ従業員 ( 以 下 「 従業員 」といいます。)に対する業績連動型インセンティブ・プランとして、2020 年 3 月よ り従業員持株会の仕組みを応用したESOP 信託を導入しておりましたが、2025 年 4 月に終了し たことに伴い、再導入 | |||
| 05/12 | 15:00 | 6986 | 双葉電子工業 |
| 剰余金の配当(増配)に関するお知らせ その他のIR | |||
| 近の配当予想 前期実績 (2025 年 3 月期 ) 基準日 2026 年 3 月 31 日同左 2025 年 3 月 31 日 1 株当たり配当金 18 円 10 円 10 円 配当金の総額 763 百万円 - 424 百万円 効力発生日 2026 年 6 月 29 日 - 2025 年 6 月 30 日 配当原資利益剰余金 - 利益剰余金 記 2. 理由 当社は、株主の皆様への利益還元を経営上の最重要課題の一つと認識し、継続的かつ安定的に実 施することを基本方針としています。 また、2024 年 5 月に公表した、2024 年度から 2026 年度を対象期間とする「 中期経営計画 」では、 配当性向 30% 以上の株主還元を見据え、ROE8%、PBR1 倍以上を長期目標とし、安定的な資 本収益性の実現に向けた早期改善を目指しています。 これらの方針に基づき、当期の業績等を総合的に勘案した結果、期末配当予想の1 株当たり 10 円 から8 円増配し、18 円といたしました。 以上 | |||
| 05/12 | 15:00 | 8386 | 百十四銀行 |
| 従業員持株会向け譲渡制限付株式インセンティブとしての自己株式の処分に関するお知らせ その他のIR | |||
| 取締役会において、本持株会に加入する当行の従業員のうち、対象従業員に対し、対象 従業員の福利厚生の増進策として、本持株会を通じて、当行が発行又は処分する当行普通株式を譲渡制限付株 式として取得させる機会を創出することによって、対象従業員の財産形成の一助とすることに加えて、当行の 企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを対象従業員に与えるとともに、対象従業員が当行の株主との 一層の価値共有を進めることを目的とした本制度を導入することを決議しました。 当行は 2028 年に創業 150 周年を迎えます。この節目を見据え、新中期経営計画 「だから、挑む。」のもと、 本制度を通じて従業員の | |||
| 05/12 | 15:00 | 8395 | 佐賀銀行 |
| 株式報酬型ストック・オプション制度の廃止および取締役に対する株式報酬制度の導入に関するお知らせ その他のIR | |||
| 信託による当行株式の取得方法 本制度は、中期経営計画の対象となる連続する3 年度 ( 以下 「 対象期間 」といいます。)を対象としま す。ただし、本年度から実施する対象期間については、現中期経営計画の残存期間である 2027 年 3 月 31 日で終了する事業年度および 2028 年 3 月 31 日で終了する事業年度の2 事業年度 ( 以下 「 当初対象期間 」 といいます。)とします。 当行は、対象期間毎に拠出する信託金の上限を1 事業年度あたり 61 百万円としたうえで、対象取締役 を受益者とする信託期間 2 年間のBIP 信託を設定します。また、当初対象期間に関して、当行は 122 | |||
| 05/12 | 15:00 | 9729 | トーカイ |
| 利益配分に関する基本方針（配当方針）の変更に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2026 年 5 月 12 日 会社名 : 株式会社トーカイ 代表者名 : 代表取締役社長浅井利明 (コード番号 : 9729 東証プライム ) 問合せ先 : 執行役員財務・企画本部長和田克 ( 電話番号 : 0 5 8 - 2 6 3 - 5 1 1 1 ) 利益配分に関する基本方針 ( 配当方針 )の変更に関するお知らせ 当社は、2026 年 5 月 12 日開催の取締役会において、利益配分に関する基本方針の変更について決議 いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。 記 1. 利益配分に関する基本方針の変更の概要及び理由 当社は 2025 年 5 月に公表した中期経営計画に | |||
| 05/12 | 15:00 | 1417 | ミライト・ワン |
| 2026年3月期 決算補足資料 その他のIR | |||
| 2026 年 3 月期 決算補足資料 2026 年 5 月 12 日 株式会社ミライト・ワン 1. 2026 年 3 月期決算サマリー • 受注高・売上高・売上総利益・EBITDA・営業利益の全てで過去最高を更新 - 受注高、売上高はICTソリューション事業とNTT 事業が牽引 • 売上総利益率は15.4%( 前年比 +0.7pt)となり採算性が改善 - 環境・社会イノベーション事業で2.0pt 改善 - NTT 事業とマルチキャリア事業で中期経営計画の3.0pt 改善目標を前倒しで達成 • 営業利益は343 億円 / 同率 5.7%( 前年比 +0.9pt)となり経営効率が改善 - 販管費 | |||
| 05/12 | 15:00 | 1417 | ミライト・ワン |
| 株主提案に対する当社取締役会意見に関するお知らせ その他のIR | |||
| 社会課題の解決にこれまで以上 に貢献し続ける企業グループへ進化していくことを目指して、2022 年 7 月 1 日に組織再編を行い、ミライ ト・ワングループを発足させました。これに合わせて、新たに再定義したPurpose( 存在意義 )、 Mission( 社会的使命 )のもと、2030 年に向けた事業ビジョンとして、『MIRAIT ONE Group Vision 2030』 及び2022 年度を初年度とする5ヶ年の第 5 次中期経営計画を策定し、未来の社会インフラを「 創り・守 る」、信頼ある企業グループであり続けるための新・成長戦略として、5つの事業変革 (Change1「 人 間中心経 | |||