開示 全文検索

EDINETやTDnetで開示されたＩＲ情報から全文検索することができます。

直近７日間 直近１ヶ月

アカウント登録すると、検索可能な期間が直近３ヶ月まで広がります。

アカウント作成

「 中期経営計画 」の検索結果

検索結果 54 件 ( 21 ～ 40) 応答時間：0.183 秒

ページ数：　3 ページ

前へ 次へ
発表日 時刻 コード 企業名
04/25 15:30 6810 マクセル
資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について（取組みの実行） その他のIR
各位 2025 年 4 月 25 日 会社名マクセル株式会社 代表者名取締役社長中村啓次 問合せ先 (コード番号 :6810 東証プライム) コーポレート・コミュニケーション本部 広報・IR 部 (TEL.03-5715-7061) 資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について( 取組みの実行 ) 当社は、2024 年 6 月 5 日付 「 資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について( 計画 策定・開示 )」において、中期経営計画 MEX26 の期間における資本コストや株価を意識した経営の実現 に向けた対応方針と具体的取組みを公表しています。本日開催の取締役会におい
03/24 11:10 6810 マクセル
角形リチウムイオン電池の生産終了に伴う子会社の解散、営業費用及び特別損失の計上並びに通期業績予想の修正に関するお知らせ 業績修正
., Ltd.( 中国無錫市。以下 「WME」といいます。)を解散することを決議 しました。なお、WME の解散については中国の関係各署と協調して進めていきます。また、本件に伴 い、2025 年 3 月期において営業費用及び特別損失が発生することが見込まれるため、通期連結業績 予想を修正しましたので併せて下記のとおりお知らせします。 記 1. 本製品の生産終了及び WME の解散 (1) 理由 当社は、中期経営計画 MEX26 において、本製品も含む既存事業については成長性、収益性の観点か らメリハリ付けを行い、成長事業にリソースをシフトするとともに、全固体電池など新事業について は事業化の加速
02/05 07:45 6810 マクセル
統合報告書 2024 ESGに関する報告書
19 20 新中期経営計画 MEX26 概要 社長メッセージ 財務統括役員 メッセージ 財務ハイライト 非財務ハイライト 特集 : 全固体電池が変える未来 26 27 35 事業ポートフォリオの現状と これから 事業別価値創造プロセスと 戦略 27 エネルギーセグメント 29 31 33 機能性部材料 セグメント 光学・システム セグメント ライフソリューション セグメント 新事業創出に向けて 40 41 45 49 52 53 54 55 61 62 サステナビリティマネジメント 価値を生み出す人・組織づくり 環境活動による経済価値の創出 気候関連財務情報 グループガバナンスの強化 品質保証
11/29 16:27 6810 マクセル
コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書
的な成長及び企業価値の向上に資する報酬体系とします。 b.グループ経営を担う、多様で有為な人財を登用できる報酬とします。 c. 説明責任との観点から、透明性、客観性及び合理性を重視した制度設計とします。 (2) 報酬制度の体系、構成 a. 取締役 ( 社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)の報酬は、月額固定の「 基本報酬 ( 月俸 )」( 金銭報酬 )、単年度の業績達成度 に連動し、短期インセンティブとして支給される「 賞与 」( 金銭報酬 )、中期経営計画に定める業績達成度に連動し、中長期インセンティブと して支給される「 株式報酬 」により構成します。 b. 取締役 ( 社外取締役
10/31 15:00 6810 マクセル
自己株式の消却に関するお知らせ その他のIR
は 2024 年 6 月 5 日に公表の 2025 年 2 月 28 日から 2024 年 11 月 29 日に 変更することとしました。 当社は、中期経営計画 MEX26 の期間中において総還元性向 100% 以上を目安とした株主還元の強化 により、引き続き企業価値の向上を図っていきます。 記 1. 消却する株式の種類当社普通株式 2. 消却する株式の総数 2,739,600 株 ( 上記の自己株式取得により取得した自己株式の全株式数。 消却前の発行済株式総数に対する割合 5.51%) 3. 消却予定日 2024 年 11 月 29 日 (ご参考 ) 消却後の株式の状況 : (1) 発行済株式総数 46,956,200 株 (2) 自己株式数 3,814,303 株 注 : 上記株式数は、2024 年 9 月 30 日時点の発行済株式総数及び自己株式数を基準に算出しています。 以上 1
10/31 15:00 6810 マクセル
報告セグメント変更に関するお知らせ その他のIR
各位 2024 年 10 月 31 日 会社名マクセル株式会社 代表者名取締役社長中村啓次 問合せ先 (コード番号 :6810 東証プライム) コーポレート・コミュニケーション本部 広報・IR 部 (TEL.03-5715-7061) 報告セグメント変更に関するお知らせ 当社は、2025 年 4 月 1 日付で報告セグメントを変更することにしましたので、下記のとおりお知ら せします。 記 1. 変更理由 中期経営計画 MEX26の実現と2030 年にありたき姿に向け、事業のメリハリ付けをより明確化するた め報告セグメントの組み換えを行います。これにより、当社の強みであるアナログコア技術に立脚
06/21 16:14 6810 マクセル
コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書
す。 b.グループ経営を担う、多様で有為な人財を登用できる報酬とします。 c. 説明責任との観点から、透明性、客観性及び合理性を重視した制度設計とします。 (2) 報酬制度の体系、構成 a. 取締役 ( 社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)の報酬は、月額固定の「 基本報酬 ( 月俸 )」( 金銭報酬 )、単年度の業績達成度 に連動し、短期インセンティブとして支給される「 賞与 」( 金銭報酬 )、中期経営計画に定める業績達成度に連動し、中長期インセンティブと して支給される「 株式報酬 」により構成します。 b. 取締役 ( 社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)の各報酬は
06/21 15:25 6810 マクセル
有価証券報告書－第78期(2023/04/01－2024/03/31) 有価証券報告書
) 当社グループが対処すべき課題及び経営戦略 当社グループは、「アナログコア技術 」に立脚した競争力のある製品・サービスを強化し、成長が期待される分 野において販売を拡大し、当社グループの事業の柱としていくことを基本戦略としています。 12/128 EDINET 提出書類 マクセル株式会社 (E01947) 有価証券報告書 a. 中期経営計画 「MEX26」の概要 MEX23に続く2025 年 3 月期から2027 年 3 月期までの3 年間の中期経営計画 MEX26の策定にあたっては、MEX23と同 様に当社グループが2030 年に実現したい姿である「 独自のアナログコア技術で、社員・顧客・社
06/05 12:00 6810 マクセル
資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について(計画策定・開示) その他のIR
、「 現状分析 」「 計画策定・開示 」 「 取組みの実行 」の一連の対応を継続し、その進捗状況につき検証を行ったうえで毎年開示していく ことが東京証券取引所より求められています。 本日公表の計画では、2023 年 10 月 30 日に公表した現状分析の結果を踏まえ、2025 年 3 月期から 2027 年 3 月期までの中期経営計画 MEX26(Maximum Excellence 2026)の期間における資本コストや株 価を意識した経営の実現に向けた当社としての対応方針と具体的取り組みを明確にしています。 ( 計画の概要 ) 現状分析においては、「 収益性改善 」と中長期の成長への期待に応える
06/05 12:00 6810 マクセル
自己株式取得に係る事項及び自己株式消却に係る事項の決定に関するお知らせ その他のIR
条の規定に基づく自己株式の消却に係る事項を決議しましたの で、下記のとおりお知らせします。 記 1. 自己株式の取得及び消却を行う理由 当社は、株主の皆様への利益還元を経営上の重要な課題として位置付けております。また、2025 年 3 月期から2027 年 3 月期までの中期経営計画 MEX26の期間中は、総還元性向 100% 以上を目安とした株 主還元の強化により企業価値の向上を図ることとしており、その一環として本自己株式の取得及び消 却を行うこととしました。 2. 取得に係る事項の内容 (1) 取得する株式の種類当社普通株式 (2) 取得する株式の総数 3,757,000 株を上限とする
05/28 11:45 6810 マクセル
2024年定時株主総会その他の電子提供措置事項（交付書面省略事項） 株主総会招集通知 / 株主総会資料
)を「Within, the Future」― 未来の中に、 いつもいる―、とします。 f. マクセルグループ行動規範 当社グループの事業活動における共通の規範であるマクセルグループ行動規範を、当社グルー プの経営に当たって遵守します。 1 g. コーポレートガバナンス・ガイドライン 当社グループの内部統制システムを構築するための基本方針であるコーポレートガバナンス・ ガイドラインに従い、コーポレートガバナンス体制の強化を図り、持続的な成長と中長期的な企 業価値の向上をめざします。 (2) 経営戦略及び対処すべき課題 a. 中期経営計画 「MEX26」の概要 MEX23 に続く 2025 年 3
05/28 11:45 6810 マクセル
2024年定時株主総会招集通知及び株主総会資料 株主総会招集通知 / 株主総会資料
ある取締役を除く。) 5 名選任の件 第 2 号議案監査等委員である取締役 3 名選任の件 ■ 事業報告・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 15 ■ 連結計算書類・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 29 ごあいさつ 株主の皆様には、平素より格別のご高配を賜り厚く御礼申しあげます。 さて、当社第 78 回定時株主総会を、来たる2024 年 6 月 21 日 ( 金曜日 ) に開催いたしますので、ここに招集ご通知をお届けいたします。本総会に おいてご審議いただく議案及び当社グループの事業状況や新たな中期経 営計画の概要について掲載して
04/26 15:00 6810 マクセル
2024年３月期決算短信[日本基準](連結) 決算発表
く事業環境としては、自動車市場は堅 調に推移し、半導体市場も回復傾向となるものの顧客の在庫調整には時間を要すると見込んでいます。 こうしたなかで、2025 年 3 月期は、2027 年 3 月期までの新中期経営計画 MEX26の初年度であり、2030 年のありた き姿の実現に向けたこの3 年間において、新事業及び成長領域にて、投資、開発、並びに新市場・新顧客の獲得 を積極的に行い、次期中期経営計画でもさらなる収益を創出するための基礎を固めます。また、MEX26の期間にお いては、企業価値向上を目的として、総還元性向を重視した株主還元策を進めていきます。 2025 年 3 月期の通期業績予想につ
10/30 15:38 6810 マクセル
コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書
、現状分析について2023 年 10 月 30 日に当社及び東京証券取引所のホーム ページにて開示しております。今後は、2024 年度第 1 四半期中の中期経営計画の発表に合わせて計画策定と開示を行い、その後具体的な 取組みを実行していく予定です。【 株主との対話の実施状況等 】 直前事業年度における経営陣等と株主との対話の実施状況等は、当社ホームページで開示しております。 2. 資本構成 外国人株式保有比率 30% 以上 【 大株主の状況 】 氏名又は名称所有株式数 ( 株 ) 割合 (%) 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 6,506,900 14.19 株式会社日本カストディ銀行
10/30 15:00 6810 マクセル
資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について(現状分析) その他のIR
業利益は不安定な 推移となっています。また、PBR は再上場以降の概ね全期間において1 倍を割る状況となっており、そ の要因について、(1) 資産効率性、(2) 財務レバレッジ、(3) 収益性、(4) 中長期の成長期待の4 つの観点から分析を行いました。 現状分析の詳細につきましては、添付資料 「 資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応 について- 現状分析 -」を参照ください。 なお、上記の一連の対応のうち「 計画策定・開示 」につきましては、2025 年 3 月期第 1 四半期中に 予定している次期中期経営計画の発表と合わせて公表し、「 取組みの実行 」を進めてまいります。 以上
06/23 16:32 6810 マクセル
コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書
報酬とします。 c. 説明責任との観点から、透明性、客観性及び合理性を重視した制度設計とします。 (2) 報酬制度の体系、構成 a. 取締役 ( 社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)の報酬は、月額固定の「 基本報酬 ( 月俸 )」( 金銭報酬 )、単年度の業績達成度 に連動し、短期インセンティブとして支給される「 賞与 」( 金銭報酬 )、中期経営計画に定める業績達成度に連動し、中長期インセンティブと して支給される「 株式報酬 」により構成します。 b. 取締役 ( 社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)の各報酬は、外部専門機関の調査に基づく同業・同規模会社の報酬水準等を
06/23 15:37 6810 マクセル
有価証券報告書－第77期(2022/04/01－2023/03/31) 有価証券報告書
マクセル株式会社 (E01947) 有価証券報告書 a. 中期経営計画 「MEX23」 当社グループは、2021 年 3 月期以降、財務規律の徹底による事業ポートフォリオ改革を推進し、一部事業の他 社への譲渡を行うなど、課題事業への対策と事業の新陳代謝を進めるとともに、経営基盤の強化を図るため、徹 底した原価低減を行いました。 2022 年 3 月期から2024 年 3 月期までの3 年間の中期経営計画 「MEX23」(Maximum Excellence 2023)の策定に あたっては、まず2030 年に向けた世界経済や社会におけるメガトレンドを想定し、当社グループが2030 年に実現 したい
01/31 15:00 6810 マクセル
2023年３月期第３四半期決算短信[日本基準](連結) 決算発表
。 一方で、足元では世界的なリセッションによる受注減少、中国での新型コロナウィルス感染症の拡大による需要 の急減速や生産の遅延、エネルギーコストの上昇といった懸念材料もあり、先 々の見通しは不透明な状況です。 こうした状況を踏まえ、2023 年 3 月期の通期連結業績予想については、2022 年 10 月 28 日付 「 通期業績予想の修正 に関するお知らせ」にて公表した、売上高 135,000 百万円、営業利益 5,500 百万円、親会社株主に帰属する当期純利 益 5,000 百万円を維持します。 当社は、中期経営計画 MEX23において、利益面での成長回帰をめざすこととしています。今期は
11/10 15:55 6810 マクセル
四半期報告書－第77期第2四半期(令和4年7月1日－令和4年9月30日) 四半期報告書
「 本対象事業 」といいます。)を、株式会社デン キョーグループホールディングス( 以下 「DG-HD」といいます。)の完全子会社である株式会社電響社 ( 以下 「 電 響社 」といいます。)に移管することをはじめとした業務提携 ( 以下 「 本業務提携 」といいます。)を決議する とともに、DG-HD 及び電響社との間で本業務提携に係る基本合意書を締結いたしました。 1. 本業務提携の理由 当社は、2022 年 3 月期から2024 年 3 月期までの3 年間の中期経営計画 「MEX23」(Maximum Excellence 2023) において、事業の新陳代謝の加速とポートフォリオ経営の推
10/31 09:00 6810 マクセル
国内コンシューマー製品販売事業の業務提携に関するお知らせ その他のIR
式会社電 響社 ( 以下 「 電響社 」といいます。)に移管することをはじめとした業務提携 ( 以下 「 本業務提携 」と いいます。)を決議するとともに、DG-HD 及び電響社との間で本業務提携に係る基本合意書を締結しま したので下記のとおりお知らせします。 記 1. 本業務提携の理由 当社は、2022 年 3 月期から2024 年 3 月期までの3 年間の中期経営計画 「MEX23」(Maximum Excellence 2023)において、事業の新陳代謝の加速とポートフォリオ経営の推進を図り、MEX23の最 終年度である2024 年 3 月期において営業利益 125 億円の実現をめざして