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発表日	時刻	コード	企業名
05/16	13:00	7906	ヨネックス
2025年３月期　決算説明会資料 その他のIR
に基づいたサプライヤーとの コミュニケーションにより、人権・安全衛生・環境 等に配慮した責任ある調達を推進 再生可能エネルギー導入 • 国内拠点での非化石証書の導入 • 東京工場でオフサイトPPA ※ 導入 (25 年 4 月 ) ※ 企業の敷地外に設置した太陽光発電設備等から 電気および環境価値を購入すること 2024 2030 ( 目標 ) 製品開発への反映 © 2025 YONEX Co., Ltd. 33 コーポレートカルチャーの進化 GGS 実行の原動力である人財が力を発揮できるコーポレートカルチャーを醸成 目指すカルチャー: 「 世界のお客様のために楽しみながら競い合う
05/16	12:15	341A	トヨコー
2025年3月期決算説明会書き起こし（トヨコー） その他のIR
しますが、そちらが外断熱効果となって夏場の断 熱の効果ですとか、冬の保温効果によって冷暖房効率の部分に寄与するという特徴が得られます。 サポート 日本 050-5212-7790 フリーダイアル 0120-966-744 メールアドレス support@scriptsasia.com 6 足元、この太陽光パネル。スレート屋根はもろくこういった重たいパネルは載せれなかったんです が、SOSEI を施工しますと、太陽光パネルが設置できると、このような技術を開発しておりま す。 足元、工法改良を加え特許出願しまして、今、PPAを営む大手事業主様からの引き合いが多くご ざいまして、これから新規事業とし
05/16	11:15	8439	東京センチュリー
2025年3月期 決算IR資料の再掲載について その他のIR
20 19 経常利益 ROA(%) 1.4% 0.7% -0.7 pt うちバイオマス混焼発電事業 純利益 ROA(%) 1.0% - - 0.7% 0.0% -0.7 pt ROA 改善に向けた施策 セグメント資産残高 2024 年 3 月末 2025 年 3 月末 前期末比 2,739 2,852 113 ■ 海外太陽光事業拡大 優良パートナーとの海外事業拡大 ( 詳細はP30ご参照 ) うちバイオマス混焼発電事業 ※ 周南パワーが運営するバイオマス混焼発電所 (1ヵ所 ) 856 815 -41 ■ 国内 AM・OM 事業の成長 A&Tmの受託アセット拡大・既存事業の収益性改善 (A
05/16	10:30	9007	小田急電鉄
2025年3月期　説明会資料 その他のIR
-CO2) 実質 CDP 評価の更なる向上 気候変動 B 水セキュリティ B- フォレスト C ※ 2024 年度現在 グループ鉄軌索道の完全再エネ化 2024 年度鉄軌索道電力を100% 再エネ化 バス電動化 2030 年度までにEVバスを約 500 台導入 ※ 神奈川中央交通含む オンサイトPPAによる発電 2024 年度海老名駅ロマンスカーミュージアム で太陽光発電開始 不動産環境性能の強化 新規・既存物件での環境性能評価の取得推進 廃棄物・取水量 前年度比減 ( 収益原単位 ) 情報システム環境の最適化 人権尊重の取り組み DX • クラウド環境の積極活用を推進し、最新技術への対応力を強化
05/15	18:30	3856	Ａｂａｌａｎｃｅ
2025年３月期通期連結業績の差異に関するお知らせ その他のIR
3 月期は決算期変更を行ったため、9カ月間の変則期間となります。 2. 修正の理由 売上高は太陽光パネル製造事業において、インドや台湾及びその他新規顧客に向 けた販売戦略が功を奏し、増収となりました。一方で、エチオピア及び米国テキサ スの新工場建設に係る先行投資のコスト増加及びベトナムのセル工場における棚卸 評価損などの影響から、営業利益及び経常利益は減益となりました。 以上
05/15	18:30	3856	Ａｂａｌａｎｃｅ
2025年３月期決算説明資料 その他のIR
日現在 ) 太陽光パネル製造事業グリーンエネルギー事業その他 Abalance 株式会社 グループ経営統括・管理等 https://www.abalance.jp/ (100.0%) WWB 株式会社 太陽光発電システムの開発・販売・施工・ 発電所の運営、建設機械・建設機器販 売・レンタル https://wwwb.jp/ (58.8%) 2025 年 4 月末日現在 Vietnam Sunergy Joint Stock Company (BloombergBNEF25/1Q:Tier1) 太陽光関連製品 (インゴット・ウエハ・パネル) の製造・販売 https://www.vsun
05/15	17:30	3133	海帆
営業外収益及び営業外費用並びに特別利益及び特別損失の計上に関するお知らせ その他のIR
上回る事業譲受をしたことにより、負ののれん発生益を38 百万円計上しまし た。また、退店における原状回復時費用が見込み額よりも抑えられたことにより、資産除去 債務戻入益 11 百万円を計上しました。 4. 特別損失の内容 2025 年 3 月期 (2024 年 4 月 1 日 ~2025 年 3 月 31 日 )において、計画通りの収益性を満たさ なかった店舗の減損損失および子会社の店舗撤退処理により減損損失 112 百万円を計上しま した。また、子会社の太陽光発電事業の電力需要家との長期売電契約において2025 年 3 月末 までの売電開始の予定が一部遅延しているため遅延により発生する可能性のある損害額の最 大値を見込んだ特別損失約 38 百万円を計上しました。 5. 業績に与える影響 上記、営業外収益及び営業外費用並びに特別利益及び特別損失につきましては、本日公表 の「2025 年 3 月期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 )」に反映しております。 以上
05/15	17:30	7162	アストマックス
2025年3月期【第13期】決算説明資料 その他のIR
証するものではありません。 ● 当資料は目的にかかわらず、アストマックス株式会社の許可なく複製及び複写することを禁じます。 1 Copyright © 2025 ASTMAX Co.,Ltd. All rights reserved. 2025 年 3 月期トピック 全 再 小 再 全 4 月 : 剰余金の配当 1 株当たり7 円 00 銭決議 太陽光発電所 ( 栃木県大田原市 ) 完成 7 月 : 熊谷組とアストマックスでPPA 事業を開始 9 月 : 電力小売事業向け、コミットメントライン契約更新 (20 億円 30 億円に拡大 ) :ポート株式会社と業務提携契約締結 12 月 :ポート株
05/15	17:00	2134	北浜キャピタルパートナーズ
株式会社トラストコーポレーション株式の取得（持分法適用会社化）に関するお知らせ その他のIR
ることを決議いたしました。 記 1.トラスト社株式取得の背景と目的 当社は、2025 年 4 月 18 日付で公表した「 太陽光発電所に係る発電設備等の取得に関するお知らせ」 のとおり、太陽光発電設備及び発電所の権利を、第三者へ売却する計画で取得いたしました。 この資産取得の相手先であるトラスト社より、同社のこれまでの実績や今後の新規事業の計画の説明 を聞き、出資の打診を受けました。そこで慎重に検討した結果、トラスト社が新たに発行する普通株式 150 株を当社が引き受けることで合意しました。これによって当社のトラスト社に対する持株比率は 20%となり、同社を持分法適用会社にいたします
05/15	17:00	3422	Ｊ－ＭＡＸ
2025年３月期決算説明会及び事前質問受付に関するお知らせ その他のIR
汎用投資 専晃用投資 3,639 4,682 2,365 4,393 2024 年 3⽉ 期潝 ( 円 ) 2025 年 3⽉ 3 月期潝 ( 円 ) J-MAX 汎用投資 ・岡山工場関漹連 ・太陽光パネル 汎用投資 ・岡山工場関漹連 主な投資 広州 汎用投資 ・新プレスライン ・福建新工場関漹連 ・メッキライン 汎用投資 ・新プレスライン ・福建新工場関漹連 全晩拠澱点共濃通 専晃用投資 ・新型車種金濿型 専晃用投資 ・新型車種金濿型 構造改革 ( 生昏産能力適正昌化 )の取組晽みにより減価償却澐費を抑制昀 日本 (J-MAX) 岡山工場及澙び中国福建新工場建設昶等の中 ⻑ 期潝的な成昅
05/15	17:00	3467	アグレ都市デザイン
（訂正）「2025年３月期決算補足説明資料」の一部訂正に関するお知らせ その他のIR
準住宅供給率 100%とした目標を前倒しで達成 ● 電気自動車 (EV・PHV)の充電用屋外コンセントを全棟に設置 ●2 階建て住戸には「 太陽光パネル+ 蓄電池 」を標準装備 ● 東京都環境局主催 2024「 東京エコビルダーズアワード」 において「ハイスタンダード賞再エネ設備設置量部門 」を 2 年連続受賞 令和 7 年 4 月から施行される「 建築物環境報告書制度 ※1」に先駆け、 設立された評価制度。環境性能の高い建築物の普及に取り組む意欲的 な事業者を表彰することを目的とされている。 ・電力の自家消費率を最大化し、毎月の光熱費を削減 ・蓄電池は災害時の備えとして強い味方 出典 : 東
05/15	16:30	207A	Ｐ－ライジング
2025年３月期決算短信〔日本基準〕(連結) その他のIR
の影響など、先行き不透明な状況は続いております。 当社グループの事業活動の中核となる省エネルギーサービス分野においては、日本政府は2050 年カーボンニュートラル の実現という国際公約を掲げておりますが、「GX(グリーントランスフォーメーション) 実現に向けた基本方針 」におい て定めた今後 10 年間で150 兆円を超えるGX 投資の予見可能性を高めるため、2025 年 2 月 18 日に中長期的な方向性を示した 「GX2040ビジョン」が閣議決定されております。 このような状況のもと、当社グループは、システムインテグレーターとして一般家庭及び中小法人向けに太陽光発電・ 蓄電池システム等の販
05/15	16:00	3150	グリムス
2025年３月期　決算短信補足資料 その他のIR
高営業利益を更新した • 9 期連続増配、年間配当 79 円を実施 2.2026 年 3 月期の計画 • ECS 事業とスマートハウスプロジェクト事業を統合してエネルギーソリューショ ン事業とし、販売拡大を継続して営業利益は10.0% 増の71.5 億円を見込む • 10 期連続増配、年間配当 85 円を予定 3. 成長戦略 • 中小企業向け事業用太陽光発電システム販売は高成長・高収益モデルを持続 • 小売電気事業は複数ライセンスにより、供給口数の増加ペースを加速 • 系統用蓄電池事業に参入し、新たな収益源を創出することで、企業価値を向上 Copyright© gremz, Inc All
05/15	16:00	176A	レジル
2025年６月期第3四半期 決算説明資料 その他のIR
PURPOSE MISSION 業績ハイライト 事業戦略 補足資料 レジル株式会社 決算説明資料 Topics | NIKKEI 脱炭素アワードで「 大賞 」を受賞 14 64 家庭分野の脱炭素化を目指し、集合住宅での再エネ自家消費率を高めるモデルケースを創出 建替え予定の公営住宅を1 棟まるごと脱炭素化するだけでなく、蓄電池等の活用により専有部も含めた建物全体で電力を最適化 概要 北九州市永黒団地市営住宅での 自家消費型太陽光発電 PPA 事業が選出 × ■ ■ 本プロジェクトは、PPA 事業と、一括受電方式、蓄電池を組み合わせ ることで、集合住宅の再エネの自家消費率を向上させ、家庭分野にお
05/15	16:00	3150	グリムス
事業セグメント変更のお知らせ その他のIR
各位 2025 年 5 月 15 日 会社名株式会社グリムス 代表者名代表取締役社長田中政臣 (コード番号 :3150 東証プライム) 問い合わせ先財務企画部長阿部嘉雄 T E L 03-5769-3500 事業セグメント変更のお知らせ 当社は、2025 年 5 月 15 日開催の取締役会において、2026 年 3 月期第 1 四半期より事業セグメント を変更することを決議いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。 記 1. 変更の理由 当社グループは、事業者向けにエネルギーコスト削減の提案を行う「エネルギーコストソリュ ーション事業 」、一般消費者向けに住宅用太陽光発電システム・蓄
05/15	16:00	3224	ゼネラル・オイスター
2025年３月期　決算説明資料 その他のIR
ど 販売チャネルの多角化 △ 利益効率を考えた、告知活 動へと切り替え収益性を上 げていく。 店舗事業の収益拡 ⼤ 国内卸売事業の収益拡 ⼤ ◎ ◎ 利益体質はさらなる強化を 目指し、新規ブランドを立 ち上げていく。 新規エリア開拓や取引様の 開拓を進める。 成長に向けた 『 攻めの取り組み』 加工事業による収益貢献 〇 店舗事業のセントラルキッ チン化目指して、収益性を 上げていく。 店舗事業のITを活用しての効率化 △ 引き続き、推進 入善センターの拡張 〇 センター拡張を行い、牡蠣 不足時でも長期畜養などで 対応可能へと進める 再生可能エネルギー( 太陽光事業 )への参入 〇 2026
05/15	16:00	4169	ＥＮＥＣＨＡＮＧＥ
2025年3月期 決算説明資料 その他のIR
関して協業を開始 本協業により目指す姿 ● ● ● 当社サービスにインフォメティスのNILMの機能を融合 両社の独自機能を連携することで、再生可能エネルギーの普及に貢 献 協業のシナジー実現による着実な収益力向上 • 最大月間訪問数 200 万人越え *1 、提携電力・ガス 会社数約 50 社 *2 を有する日本最大級の電力・ガ ス切替プラットフォーム • Tech x Energyによるアジャイルな自社開発を 推進できるエンジニアチーム • 主幹電力波形のみを用いてAIが電力内訳をリ アルタイムに推定できる「 機器分離推定技術 [NILM]」 *3 • 翌日の消費電力と太陽光発電量を予想して
05/15	16:00	6092	エンバイオ・ホールディングス
2025年3月期　決算説明資料 その他のIR
) 25/3 期 6 重要な指標 : 投資効率 / 関与太陽光パネルの出力状況 投資効率の推移 経常利益については前年の一過性収益による下押しの影響 が見られるが、EBITDAにおける前年同期比では改善して おり、利益体質の改善は着実に進んでいる。 ※ 営業利益 + 減価償却費 +のれん償却額で算出した値としております。 ( 単位 : 百万円 ) 24/3 期 25/3 期前年比 売上高 9,575 10,668 111.4% 経常利益 1,067 702 65.8% EBITDA ※ 1,253 1,337 106.7% 当社が関与する太陽光パネルの出力 早期に太陽光発電所の保有出力を100MW
05/15	16:00	6092	エンバイオ・ホールディングス
資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について その他のIR
ブラウンフィールド活用事業 自然エネルギー事業 売掛金の早期回収 キャッシュコンバージョン サイクル 経理部 固定資産 回転率 案件別の進捗管理の強化 太陽光発電所ダウンタイムの抑制 販売計画遵守率 稼働率 ブラウンフィールド活用事業 自然エネルギー事業 11 目標 ROEについて 12 目標 ROE 次期中期経営計画の最終年度 (2030 年 3 月期 )までに ROE15% の達成を目標に設定 ROE 20% 15 10 10.5 当社資本コスト 9 ~11% 11.6 12.0 11.7 12.8 9.3 15.0 7.2 5 6.0 5.1 0 0.9 0.8 △5 △3.4 14/3 期
05/15	16:00	6331	三菱化工機
中期経営計画（2025年度～2027年度）の策定に関するお知らせ その他のIR
計期間での資金使途 新工場投資の内訳 / 投資目的 336 億円 株主還元 60 億円 成長投資 80 億円 新工場投資 150 億円 基盤投資 46 億円 150 億円 成長投資 / GX 関連投資 45 億円 ESG 関連投資 30 億円 更新投資 / 基盤投資 75 億円 � GX 事業強化に資する投資 – GX 事業領域を中心としたR&D 施設 – 多目的な実験・研究フィールドの新設 GX 事業のR&D、新製品開発を加速 � ESG、従業員エンゲージメントに資する投資 – ESG、レジリエンス投資 : 木質化、ユニバーサルデ ザイン、ZEB、太陽光パネル設置 – 従業員エンゲージメント