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発表日	時刻	コード	企業名
03/18	15:45	2989	東海道リート投資法人/東海道リート投資法人
2025年１月期　決算短信（ＲＥＩＴ） 決算発表
、プレミアムキャッスル有松、プレミアムキャッスル鶴舞、プレミアムキャッスル瑠璃光イースト・ウ エスト及び清水町配送・販売センターについてはパス・スルー型マスターリース契約が締結されており、セントレアロジスティクスセ ンターについては、信託受託者と本投資法人の間でパス・スルー型マスターリース契約が締結されています。また、いなべロジスティ クスセンターについては、太陽光発電設備の設置を目的とした本物件の屋根部分等の賃貸に係る賃貸面積を含みません。 ( 注 3)「 賃貸可能面積 」は、各保有資産に係る建物の(ただし、底地物件については、その土地の) 本投資法人が賃貸可能と考える面積を記載 しています
03/14	17:30	2997	ストレージ王
2025年１月期 決算短信〔日本基準〕（非連結） 決算発表
2 月 1 日 至 2025 年 1 月 31 日 ) 売上高 3,325,443 4,262,911 売上原価 2,791,374 3,631,519 売上総利益 534,069 631,391 販売費及び一般管理費 383,051 459,404 営業利益 151,017 171,987 営業外収益 受取利息及び受取配当金 504 657 太陽光売電収入 28,256 25,701 受取保険金 - 4,017 その他 5,872 2,741 営業外収益合計 34,633 33,117 営業外費用 支払利息 6,552 11,267 太陽光売電原価 21,054 21,667 為替差損
03/14	17:00	5248	テクノロジーズ
2025年１月期 決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
り、既存システム の刷新やデジタルトランスフォーメーション(DX)の推進によるIT 投資需要が高まっております。 このような環境の下、当社グループは、「テクノロジーでより面白く、より便利な世の中を創造する」というビ ジョンのもと、映像ソフトウェア開発・AIといった技術領域や企業向けSaaS、太陽光発電設備の施工販売といった ビジネス領域において、お客様にとって最大限の価値を創造できるようなサービスの提供に取り組んで参りまし た。具体的には、ITソリューション事業、SaaS 事業、再エネソリューション事業の3 事業を展開しております。 当社グループは、ITソリューション事業において、主にエンタメ
03/14	16:00	6838	多摩川ホールディングス
2025年10月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
。 再生可能エネルギー事業につきましては、金融機関からシンジケートローン方式で調達した資金をもとに開発し た小形風力発電所 30 基が、本格的に稼働を開始しているほか、開発を進めてきた太陽光発電所も順調に売電を行っ ております。 今後も開発基数の増加に向けた取り組みを加速させつつ、保有機数の増加を推し進め、売電による安定的な収益 を確保した収益基盤の確立を目指してまいります。一方で、再生可能エネルギー普及に対する社会の要請により、 小形風力発電所に対する購入の引き合いが高まっており、市場環境を勘案し売却を行うことも検討してまいりま す。 当社を取り巻くステークホルダーの皆様に精緻な収益構造、成長性
03/14	16:00	9444	トーシンホールディングス
2025年4月期 第３四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
電 磁誘導カート導入等の施設・設備の更新、接客サービスの向上を実施しました。 当第 3 四半期連結累計期間における売上高は11 億 87 百万円 ( 前年同期比 3.9% 減 )、セグメント利益は1 億 93 百万 円 ( 同 6.0% 増 )となりました。 (その他 ) 飲料水の販売やゴルフ用品の販売、太陽光発電事業、ゴルフレッスン施設 「ゴルフリークス」の運営を行ってお ります。 (2) 当四半期の財政状態の概況 資産、負債及び純資産の状況 当第 3 四半期連結会計期間末における総資産は、256 億 39 百万円となり、前連結会計年度末と比べて5 億 50 百 万円の増加となりました。これ
03/14	16:00	9632	スバル興業
2025年１月期　決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
ては、新規案件の獲得等が増収に寄与し、道路 清掃業務においては積極的な営業活動により受注が増加したほか、自社の環境製品を活用した水質浄化工事の竣工もあ り、前期に比べ増収となりました。 さらに、前連結会計年度に連結子会社化した株式会社テス東北が、主力事業である太陽光発電設備の設置工事およ び修理・保守を推進し、業績に貢献しました。 以上の結果、道路関連事業全体の売上高は280 億 5 千 6 百万円 ( 前期比 5.4% 増 )、セグメント利益は50 億 8 千 5 百 万円 ( 前期比 0.3% 減 )となりました。 (レジャー事業 ) 飲食業界においては、経済活動の正常化による人流の回復に
03/14	15:30	7827	オービス
2025年10月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
業し大型物件の獲得に向けて営業活動を強化してまいりました。 その結果、売上高は7 億 12 百万円、営業利益は38 百万円となりました。 ( 太陽光発電売電事業 ) 太陽光発電設備の減価償却負担は減少したものの、発電量は天候不順の影響により低調に推移いたしました。 なお、現在 3 県 15ヶ所の太陽光発電所を運営し、総発電容量は約 13メガワットとなっております。 その結果、売上高は77 百万円、営業利益は41 百万円となりました。 (ライフクリエイト事業 ) ゴルフ場業界におきましては、新型コロナウイルス感染症からの行動制限緩和に伴う他レジャーへの移行・分散 が進んでおります。また
03/14	15:30	1758	太洋基礎工業
2025年１月期　決算短信〔日本基準〕(非連結) 決算発表
事業での計画の見直しや着工の遅れから受注高、売上高に影響を受けまし た。また、硬質地盤による難解な施工条件から工期延長と機械の故障、人員増員等により、予算を大幅に超える不 採算工事を計上いたしました。住宅関連工事事業では、地盤改良工事の大型案件と新規顧客からの受注に注力いた しました。環境関連工事事業につきましては太陽光発電設備構築と土壌浄化工事を順調に新規受注することができ ました。建築事業では、着実に受注を重ねることができましたが、下請施工会社の破産手続により工期延長と新た な下請け契約締結により、関連するマンション建築に係る支出が、予算を大幅に超過する結果となりました。 この結果、当事業
03/14	15:30	3038	神戸物産
2025年10月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
間におけるエコ再生エネルギー事業において、稼働中の発電所と発電量は、太陽光発 電所が19ヵ所で約 81.0MW、木質バイオマス発電所が1ヵ所で約 6.2MWとなっており、いずれも順調に稼働して おります。引き続き、再生可能エネルギーを活用し、環境に配慮した安全・安心なエネルギーを供給してまいり ます。 この結果、エコ再生エネルギー事業における当第 1 四半期連結累計期間の売上高は946 百万円 ( 同 1.5% 増 )とな りました。 - 2 - ㈱ 神戸物産 (3038) 2025 年 10 月期第 1 四半期決算短信 (2) 連結財政状態に関する説明 ( 資産 ) 当第 1 四半期連結会計
03/14	15:30	4287	ジャストプランニング
2025年１月期 決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
た。6 月には人事管理情報を総合的に管理し勤怠管理と統合する「まかせてHR」をリリースし、8 月には「まか せて経費精算 」がJIIMA 認証を取得しました。ビックデータやAI、IOTなどのデジタル技術に対する市場ニーズをサ ービスに反映させて、更なる付加価値の実現を目指しています。 一方、太陽光発電事業において、盗難事故により稼働が停止していた栃木県那須町の発電事業所は、9 月 14 日に 復旧し、稼働再開となりました。設備復旧のための費用、及び復旧までの逸失利益については、保険でカバーされ ており、受取保険金は特別利益、設備復旧費用は特別損失として計上しています。 当連結会計年度の売上高は
03/14	14:00	6336	石井表記
2025年１月期 決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
セグメント資産 4,634 10,343 14,978 4 14,982 1,699 16,681 その他の項目 減価償却費 86 492 579 0 579 - 579 有形固定資産及び無形固定 資産の増加額 35 399 434 - 434 68 502 ( 注 )1.「その他 」の区分は報告セグメントに含まれていない事業セグメント及び付随的な収益を獲得するに過ぎない 構成単位であります。 2. 調整額は以下のとおりであります。 セグメント資産の調整額は、当社の現金及び預金ならびに投資有価証券、遊休資産等であります。 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主として当社の太陽光発電
03/13	12:00	6535	アイモバイル
2025年７月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
。インターネット広告事業においては、アドネットワーク事業から、成長市場であるインフルエンサーマーケテ ィング事業やアプリ運営事業へのリソースのシフトによる事業ポートフォリオの最適化を進めております。さらに、 社会課題を解決することで地方創生を実現するグリーンエネルギー事業では、太陽光発電所 ( 営農型 + 野立て ※5 )が当中 間連結会計期間において新たに7ヶ所稼働を開始し、合計 21ヶ所となりました。また、2024 年 12 月には、ANAグループ との間で、地方創生を推進する事業提携の基本合意書を締結いたしました。今後は、両グループの強みを生かし、地 方創生に向けた取り組みをより一層強化し、地域
03/11	15:30	1436	グリーンエナジー＆カンパニー
2025年４月期第３四半期　決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
2023 年 2 月 10 日閣議決定した「GX 実現に向けた基本方 針 」においては、再生可能エネルギーの主力電源化や、GX 投資先行インセンティブに向けた炭素排出に値付けを するカーボンプライシングの本格導入に向けた検討を進める方針が示されています。加えて、2024 年 12 月に発表さ れた第 7 次エネルギー基本計画の原案では、2040 年度の電源構成に占める再生可能エネルギーの割合を4 割から5 割とする方針が示され、クリーンエネルギー導入の更なる拡大が予想されます。 当社グループにおきましては、太陽光発電施設及び太陽光発電システム標準搭載の住宅を中心に、環境問題に取 り組む企業や個人の
03/10	15:30	9627	アインホールディングス
2025年4月期第3四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
アインファーマシーズが厚生労働大臣より「プラ チナえるぼし」の認定を受けました。上記を含め、人材戦略の取り組みを強化しており、当社グループが推進する 人的資本経営におけるKPI 等について、2024 年 7 月に開示内容を拡充した他、2024 年 11 月にはすべての従業員の人 権が守られ、心身共に健康で安心して働ける環境を整備するため、「アイングループカスタマーハラスメントに 対する基本方針 」を制定し、開示いたしました。 これらの取り組みに加え、マテリアリティ「 環境保護・負荷低減 」の取り組みとして、2024 年 12 月より関西及び 北陸の当社グループの薬局において、太陽光発電を活用したオフサイト型
03/07	15:30	1873	日本ハウスホールディングス
2025年４月期 第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
檜を使用するとともに、新木造ストロング工法の採用で耐震性に優れた「 檜品質 」、高断熱・高気密によ って暮らしで使うエネルギーを半減させながら太陽光発電によりエネルギー自給自足をはかる「ゼロエネ品質 」、感 謝訪問 (ホームドクターシステム)・24 時間対応コールセンター・冷暖房標準装備などによる「 快適品質 」の3つの 品質に基づいて、「スマートオーダーメイド新・美しき檜の家 」をテーマとした、健康で快適に長く暮らせる高品 質・高性能な住宅 「 日本の家・檜の家グレートステージ「 輝 」「 雅 」」を新発売しました。「 快適価格で快適な住ま いを」「 品質と価値を快適価格で」をテーマとし、外
03/06	12:00	1928	積水ハウス
2025年1月期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
千 6 百万円 ( 前期比 4.8% 増 )となりました。 当社独自のエリアマーケティングに基づき長期間にわたり入居需要の見込まれる都市部 (S・Aエリア)を中心 とした事業展開により、当社オリジナル構法を用いた3・4 階建て賃貸住宅の拡販、ネット・ゼロ・エネルギー の賃貸住宅 「シャーメゾンZEH」の普及に注力したことに加え、高い入居率と賃料水準を実現するプライスリーダ ー戦略が奏功し、賃貸住宅の受注は好調に推移しました。特に、太陽光パネルを住戸ごとに接続する「シャーメ ゾンZEH」においては、入居者がメリットを実感できる光熱費の節約やエシカル志向への対応を考慮した入居者売 電方式が好評で
03/06	12:00	4245	ダイキアクシス
(訂正・数値データ訂正)「2024年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」の一部訂正について 決算発表
・エンゲージメント向上 ・営業活動の更なる強化、エリア 拡大 ・製造品質の向上 ・生産能力向上による安定した製 品の供給 ・主要事業の事業力強化 ・対応可能なエリアやサービス増 加 ・認知度向上による営業活動・採 用活動強化 ・中途採用活動、コーポレートブ ランディング強化 *1 2023 年 4 月より定期昇給と合計して平均約 5%の上昇率にて実施 *2 下記 2 社を前第 1 四半期連結会計期間末より連結の範囲に含めています。 株式会社メデア: 再生可能エネルギー関連事業 ( 太陽光発電事業 )の強化 株式会社アドアシステム: 住宅機器関連事業 ( 空調設備工事 )の強化 ・従業員の生産性向
02/27	15:30	2437	Ｓｈｉｎｗａ　Ｗｉｓｅ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ
2025年５月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
% 増 )、売上高は188,741 千円 ( 前年同期比 6.9% 増 )となりました。 ⅱ)プライベートセール・その他事業 プライベートセール・その他事業では、当中間連結会計期間は、大型プライベートセール案件が当第 2 四半期に ずれ込み、売上高 900,630 千円 ( 前年同期比 81.9% 増 )となりました。 2その他事業 子会社保有の太陽光発電施設による売電事業は事業継続しており、当中間連結会計期間のその他事業のセグメン ト売上高は17,340 千円 ( 前年同期間比 16.0% 増 )、セグメント損失 18,348 千円 ( 前年同期間は12,367 千円のセグメ ント損失 )と
02/27	12:00	7228	デイトナ
(訂正・数値データ訂正)「2024年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」の一部訂正のお知らせ 決算発表
業ニーズが拡大しており、預かり車両の保管設備の新設などサービス充実に向け 2 株式会社デイトナ(7228) 2024 年 12 月期決算短信 た体制作りを強化したことにより、当該分野の売上・利益は増加傾向となりました。 この結果、売上高は22 億 69 百万円 ( 前期比 1.6% 減 )、セグメント利益は1 億 20 百万円 ( 前期比 15.6% 増 )となりま した。 [その他 ] その他事業の太陽光発電事業では、昨年に比べ日照時間がやや短かったことから、売電収入は前連結会計年度をや や下回ったものの、費用支出が減ったことから、利益面は前連結会計年度を上回りました。リユース販売事業では
02/20	15:30	9003	相鉄ホールディングス
2025年３月期第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結）（公認会計士等による期中レビューの完了） 決算発表
」を発表し、横浜駅西口周辺の大規模再開発構想の本格検討に着手しました。さらに、10 月に仙台市の工場兼事 務所の大規模用地を取得、11 月に当社グループ初の物流施設開発となる「CREDO 羽村 」の竣工等、引き続き事業基 - 2 - 相鉄ホールディングス㈱ (9003) 2025 年 3 月期第 3 四半期決算短信 盤の拡充に努めました。「 相鉄ジョイナス」などショッピングセンターでは、3 月にスタートした相鉄グループ共 通の「 相鉄ポイント」を活用した販売促進の強化を図りました。また、SDGsの取り組みとして、「ゆめが丘ソラト ス」 及び「CREDO 羽村 」では「 太陽光パネル設置 」、飲